大学教員をやめたいと思う要因は？転職を検討する際のポイントも解説

大学教員として勤務しながら、内心悩みを抱えているという方は少なくありません。

転職を検討しようにも、周囲に同じ悩みを抱える仲間を見つけづらいという点も、大学教員の辛さのひとつです。

本記事では、大学教員をやめたいと考えている人の要因を探りながら、新たなキャリアへ踏み出す場合のメリット・デメリット、そして具体的な転職への道筋まで幅広く解説します。

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大学教員をやめたいと思ったきっかけは？よくある要因6選

大学教員という職業は、多くの人から憧れられる職業のひとつです。

しかしどんな仕事であっても、実際に従事するうちに「つらい、やめたい」と感じる方はいるはずです。

大学教員が「やめたい」と思うきっかけは多岐に渡りますが、今回はその中でもとくによく見られる6種類の項目を紹介します。

ご自身にあてはまるものがないか、ぜひチェックしてみてください。

労働時間が不規則・長すぎる

労働時間の不規則さや長さに疲弊している大学教員は少なくありません。

大学教員の場合、勤務については裁量労働制が採用されている場合があります。

これは働く場所や時間の融通が利くという点では大きなメリットでもありますが、一方で不規則な労働や長時間労働に繋がるという危険性も孕むシステムです。

文部科学省が令和4年に実施した「大学教員の勤務実態に係る調査研究」によると、週に60時間以上の活動（仕事）をしている人が29.7%、週に80時間以上と回答した人が5.6%いることが分かりました。

これは自宅など学外での研究活動の時間も含む結果ですが、結局本人はそれだけの時間仕事をしていることになります。

授業以外の労働時間の不規則さも相まって、大学教員が疲弊してしまっても無理はありません。

任期雇用への不安がある

若手の大学教員の多くは任期付き雇用となっています。

引用：国立大学における男女共同参画推進の実施に関する追跡調査報告書

国立大学協会による『国立大学における男女共同参画推進の実施に関する追跡調査報告書』によると、現在国立大学で働いている40歳未満の教員の59.3％が任期付き教員として働いているとされます。

一般的な職業では労働契約法により5年以上働いた従業員は無期雇用へと転換されます。

しかし大学教員は労働契約法特例により、無期雇用までの期間が10年と長く設定されています。

「10年間働くまでは3年ごとに契約更改」と言われた大学教員が将来に不安を覚えるのは当然の心理だといえるでしょう。

研究・教務以外の雑務が多すぎる

大学教員の業務の幅は広く、大きく「研究」「教育」「大学運営」に分けられます。

それぞれの代表する業務としては、以下のような内容が挙げられます。

大学教員の多くは、自身の研究に取り組みながら働くイメージを持って入職したのではないでしょうか。

現実には付随する業務が想定以上に多く、うんざりしているという声も聞かれます。

研究費が下がり十分な研究がおこなえない

日本の大学において、研究開発費予算を巡る状況は年々厳しくなっています。

科学技術・学術政策研究所の調査・発表によると、2000年の研究開発費と比較した場合に、OECDで唯一低下が見られるのが日本ということがわかります。

大学教員たちがおこなう研究にも、影響が及ぶのは必至です。

研究費の不足は、研究の質と量の両方に直接影響を与えます。教員の研究意欲が低下してしまうのも無理はないといえるでしょう。

ポストが埋まっていて先が見えない

大学教員の平均年齢は、年を追うごとに高くなっています。

この傾向は、文部科学省の「令和4年度学校教員統計調査」の報告を見れば明らかです。

また、同調査の結果からは60歳を過ぎても本務教員として勤務を続ける教員が増加していることも分かります。

引用：令和4年度学校教員統計調査|文部科学省

上の世代が抜けていかないということは、若手のポスト獲得のチャンスが減少することを意味します。

実際に出世できずにいる年上の教員を見ながら「自分もこうなるのではないか」と不安になる方がいても、まったく不思議ではありません。

ポストが変わらない場合、年収が大きくアップする見込みも薄くなります。収入面から他のキャリアを模索しているという方もいるのではないでしょうか。

人間関係に疲弊している

大学教員に限らず、人間関係のストレスから「やめたい」と考える方は多く見られます。

とくに大学教員は上司や同僚だけでなく、学生や場合によっては保護者ともコミュニケーションを取る必要があるため、人間関係に疲れやすい環境にある職業であるといえます。

閉鎖的な環境、他の教員との競争、熱意に欠ける学生の対応など、教育の現場には多くのストレス源が存在し、教員のやる気を削いでいきます。

この継続的なストレスから逃れるために、教員をやめて別の環境を見たいと考える大学教員も多いようです。

大学教員の離職の実情は？

大学教員の離職率やその理由については、文部科学省の学校教員統計調査で明らかにされています。

平成24年度（2012年度）には定年以外で大学教員をやめる職員は離職者の67.7%でしたが、令和3年度（2021年度）には74.0%まで上昇しています。

引用：令和4年度学校教員統計調査 結果の概要より

団塊の世代の定年退職のピークが過ぎ、定年退職による離職は年々減少する一方、現役世代の離職が加速している現状が分かります。

内訳を見ても「転職のため」と「精神疾患のため」を理由とした離職者の増加が目立ち、大学職員がストレスフルな環境にある現実が見て取れます。

大学教員から転職した場合に考えられる4つのメリット

大学教員としてのキャリアに不安を感じている方々にとって、転職は新たな可能性を見出す大きなきっかけとなり得ます。

実際に大学教員から別の仕事に就いたことで、予想外のメリットを得られたという声も少なくありません。

ここからは、大学教員から他の業界に転職した場合に考えられるメリットを4つ紹介します。

収入アップの可能性がある

大学教員から民間企業への転職により、収入が上がる可能性があります。

大学教員の給与体系はポストによってある程度固定されてしまう傾向があるのに対し、民間企業ではスキルや成果に応じて給与が設定されます。

とくに製薬やITといった専門性と需要の高い業界であれば、大幅な年収アップも可能です。

ただし、転職直後には一時的に給与が下がるケースもあるため、収入面については中長期的な視点で考えることが重要です。

収入アップを目的とした転職をおこなう際には、将来的なキャリアパスまでじっくり確認しながら総合的に判断しましょう。

チャレンジングな環境に身を置ける

大学教員から民間企業への転職によって、新たな刺激を受けたという例もあります。

研究メインの職種であっても、教育機関と営利企業では活動の目的や業務への取り組み方が異なるからです。

民間企業では、市場を意識した研究開発や短期的な成果が求められ、異なるジャンルの人と関わる機会も大幅に増えます。

プロジェクトの立ち上げからリリースまで直接携わり、その成果によって評価が変わるといった環境が楽しいと感じられる方であれば、民間企業に向いているといえるでしょう。

労働環境が改善される

大学教員から他業種に転職すると、労働環境が大きく改善される可能性があります。

大学では研究、講義や会議など多くの業務に携わる必要があり、結果的に長時間労働をせざるを得ない場合がよくあります。

裁量労働制が採用されているケースも多いため、労働時間の調査・改善が適切におこなわれていないという実態もあるでしょう。

それに対し、ワークライフバランスが重視される昨今、多くの企業では労働時間管理が厳密になり、長時間労働を防ぐシステムの構築が進んでいます。

企業ではさまざまな部署間で業務を分担するため、雑務が減り、専門的な業務に専念しやすくなる点もメリットです。

人間関係が改善される

大学から企業へと活動の場を移すことで、人間関係が改善されたと感じる方も多いようです。

大学教員として働く場合、同僚はチームの仲間というよりライバルとしての側面が強くなりがちです。

それぞれが自身の研究のプロジェクトやさまざまな業務を抱えた状態なので、腹を割った率直な交流は難しくなる傾向にあります。

また、学生との距離感の維持に悩んだり、モチベーションの低い学生への対応に苦慮したりといった、教育現場特有の苦悩も大学教員には見られます。

企業では、プロジェクトごとにチームを組んで、一丸となって活動する場合が多くなります。対等な立場でのコミュニケーションが取りやすくなり、対人関係のストレスが軽減される可能性が高まります。

大学教員から転職した場合に考えられる3つのデメリット

転職によるメリットも多数ありますが、一方ではデメリットも存在します。「やめたい」と感じているときは、頭の中が転職でいっぱいになりがちです。

しかし残念ながら、すべての転職が明るい未来をもたらしてくれるとは限らないのです。

そこでここからは、転職に伴って起こり得る3つのデメリットについて解説します。

収入が下がるリスクがある

大学教員から民間企業への転職では、とくに初期段階では収入が下がるおそれがあります。

大学教員は一般的な会社員より収入が高い場合が多いためです。

とくに人文系の分野や基礎研究に携わってきた方は、企業に短期的な利益をもたらすのは難しいと判断され、低い条件を提示される傾向があります。

ただし、長期的には収入は回復することも多いです。転職先を検討する際には先々のキャリアプランも含めて考えましょう。

ノルマに追われて疲弊するおそれがある

民間企業では、短期的な成果や数値目標が重視され、定期的なノルマの達成が求められます。

たとえば製品開発や営業目標といった、具体的な数値や期限が設定され、それをどこまでクリアしたかが自身の評価に直結します。

大学でのスパンの長い研究や教育に携わってきた方にとっては、このスピード感がストレスになる場合もあるでしょう。

転職を考えるときには、自身の働き方のスタイルと志望先の業務スタイルの相性を検討することが重要です。

研究の自由度が下がる可能性がある

大学から民間企業への転職により、研究の自由度が制限されてしまう可能性があります。

大学では自身の専門性や学術的な必要性によって研究テーマを選択するのが一般的ですが、企業においては市場ニーズや会社の方針に沿った研究が求められるのです。

企業では短期的な成果を求められる側面もあるため、転職後、大学での基礎研究とのギャップに悩まされてしまう方が見られます。

このようなストレスを避けるためには、志望先企業の事業や研究へのスタンスを丁寧にリサーチしておく必要があるでしょう。

大学教員から転職する場合に考えられる職業は？

大学教員のキャリアで培った専門知識や教育スキルは、さまざまな業種で活かすことができます。

ここからは、大学教員の転職先として考えられる代表的な職業をいくつかご紹介します。

民間企業の研究員

専門分野の知識を直接活かせる選択肢として、民間企業の研究員が挙げられます。

製薬会社、IT企業、製造業など、研究開発職が存在する業界では、大学での研究実績が高く評価される可能性があります。

企業の規模や研究環境によっては、最新の設備や潤沢な資金をもとに研究を進められるかもしれません。

教育業界（塾講師・予備校講師・家庭教師）

教育のスキルを活用するのであれば、教育業界への転職も視野に入るでしょう。

教育の世界では、よく「100の知識を持った人が特に重要な10を教える」状態が最も理想的だと言われます。

そういう意味で、大学教員は高度な指導ができる可能性が高いのです。

ただし、教育業界の平均年収はあまり高くないため、条件を精査する必要はあるでしょう。

独立・フリーランス

自身の専門知識を活かしてコンサルタントとして独立して、フリーランスの研究者として活動する方も見られます。

たとえば企業や団体からの依頼に応じてプロジェクト単位で研究に参加したり、セミナー講師として活躍したりする道が考えられます。

自由度の高さが大きなメリットですが、一方仕事の安定性には不安があるため注意は必要です。

専門誌のライターや編集者

大学教員として働いてきた方は、専門的な知識を学生にわかりやすく教える経験を積んでいます。

そのスキルを活かして、科学雑誌や専門メディアでのライターとして活動することが考えられます。

また、専門分野によっては、教科書や参考書の執筆・編集に携わる方もいるようです。自身の専門性と教育スキルを組み合わせて活躍できる、有効な進路であると言えるでしょう。

大学教員から新たな道へ｜転職へ向けた行動5ステップ

ここまでは、大学教員を「やめたい」と感じた方に向けて、転職のメリット・デメリットや考えられる職業の紹介をおこなってきました。

実際に転職してみよう、検討してみようと前向きになっている方もいるのではないでしょうか。

ここからは、転職活動を始める前にやっておきたい準備について、5つのステップで解説します。

自己分析をおこなう

転職を考える際には、まずは自身のスキルや経験、興味について客観的に分析をおこないましょう。

大学教員としての勤務経験で培った自分の強みは何か、今後どのような環境で働きたいと考えているのか、特に優先したいことは何かを正しく把握しておけば、転職のミスマッチを防ぐことができます。

業界分析をおこなう

興味のある業界や職種について、徹底的にリサーチをおこないましょう。

業界の最新のトレンドや将来性、働く上で特に強く求められるスキルなど、幅広く調べるのがおすすめです。

もし可能であれば、実際にその業界で働いている人から情報をもらうのも良いでしょう。

転職系メディアの口コミも役に立ちますが、強い不満を持って書き込む退職者も多いため、鵜呑みにしないよう注意が必要です。

転職後の収入のシミュレーションをしてみる

転職を考える際には、収入のシミュレーションは必須であるといえます。

民間企業の給与体系や昇給スパンは、大学とは大きく異なる可能性が高いからです。

転職直後の年収だけでなく、5年後、10年後にどうなっているかも想定し、現実的な見積もりを出してみましょう。初期は収入が減少する可能性も視野に入れ、生活設計を立ててみてください。

民間企業で求められるスキルの洗い出し

転職を検討している業界や職種がある程度はっきりしてきたら、自身がそこで働くために必要なスキルの洗い出しをしてみましょう。

大学教員のキャリアを持つ人が期待されるスキルとしては、以下のようなものが考えられます。

高い専門性

大学での研究活動を通して得た専門知識は、多くの企業で高く評価されるでしょう。

特に開発研究職として転職したい場合には、先方もこの点に着目してきます。

これまでの研究内容を志望先企業でどのように活かせるか、具体的にイメージしておくのがおすすめです。

目標に向けて取り組む力

研究というプロジェクトに取り組んできた経験から、企業でも目標に向けて計画的に取り組む力を期待される可能性が高いです。

過去にどのように目標達成に向けて努力したか、実際にかかった期間や関わった人数、得られた成果など、具体的に話せるように整理しておきましょう。

チーム運用能力

研究にせよ学生への指導にせよ、大学教員の仕事はチームでおこなわれるのが一般的です。

とくに教員はその中でリーダーの役割を果たしている可能性が高いため、志望先企業でもリーダーシップや運用能力を期待されるでしょう。

チームを取りまとめ、一丸となって物事をやり遂げた経験をアピールできるようにまとめておくのがおすすめです。

分析力

専門的な研究をおこなう際には、緻密な調査や分析が欠かせません。

大学の世界では当たり前に見えるこういったスキルですが、実は民間企業では稀少なものだったりします。

そのため、専門分野に関わる仕事以外においても、データの分析力や論理的思考力を期待される可能性があります。

プレゼンテーション能力

大学教員には「研究者」と「教員」の2つの顔がありますが、いずれも人前で発表や解説をおこなう仕事だといえます。

そのため、大学教員の多くは高いプレゼンテーション能力を持っています。

民間企業においても、堂々とわかりやすくプレゼンテーションをできる人材は歓迎されますので、ぜひ選考の場でも積極的にアピールできるようにしておきましょう。

転職サイト・エージェントへの登録

いよいよ転職へと実際に動き出すとなったら、転職サイトや転職エージェントに登録してみましょう。

とくに、これまで転職の経験があまりない方や、条件に合う企業を自分で見つけるのが難しい方であれば、エージェントへの相談がおすすめです。

転職エージェントと面談をすると、自身の市場価値や転職で活かせる強みについてアドバイスを受けられます。ミスマッチを防ぎ、転職を成功に導くために役立ちますので、ぜひ利用を検討してみましょう。

大学教員をやめたい方におすすめの転職エージェント

ここからは、大学教員からの転職を考えている方におすすめの転職エージェントを紹介します。

専門的なスキルを持つ大学教員は、転職市場においても大きなニーズがあります。より自身の価値観や条件に見合った企業と出会うために、ぜひ活用してみてください。

Education Career

Education Careerは、教育業界に特化した転職エージェントです。特に20～30代後半の教員、塾講師、教室長などの転職支援を得意としています。

教育業界出身者のサポート実績は随一で、「教員ならでは」「塾講師ならでは」といった悩みも相談可能です。

書類作成から面接対策など、転職活動全般のアドバイスを受けることができるので、転職活動が初めてで何から始めればいいか分からない方や、選考がうまくいっていない方におすすめです。

転職するか悩んでいる方も、まずはお気軽にキャリアアドバイザーに相談してみましょう。

ビズリーチ

「ビズリーチ」はレジュメ登録するだけで企業からスカウトが届く転職サービスで、自分の市場価値を客観的に判断することができます。

自分でサポートしてもらいたい担当者を選べるのもビズリーチの魅力のひとつです。

リクルートエージェント

「リクルートエージェント」は、業界最多クラスの求人数が魅力の総合型転職エージェントです。

ベンチャー企業から大手企業まで、さまざまな業種の求人を取り扱っています。

非公開求人も多数保有しているため、リクルートエージェントにしかない求人にも応募できます。

大学教員をやめたい方に関するよくある質問

最後に、大学教員をやめたいと感じる方からよく寄せられる質問と、その回答をご紹介します。

大学教員は何歳まで働けますか？

大学教員の定年は大学によって異なりますが、一般的には65歳から70歳の間に設定されていることが多いです。

ただし、近年では定年を迎え退官した後も、特任教授や講師といった形で働き続ける方が増えています。

教員を退職するといくらもらえる？

大学教員の退職金は、勤続年数や最終給与、大学の規定などによって人それぞれ異なります。

国立大学法人の場合、大学教員は「みなし公務員」とされるため、国家公務員の退職手当規定に基づいて計算されます。

たとえば約35年間勤めた国立大学教授の退職金は平均約3,000万円程度とされています。

私立大学の場合は各大学が定めたルールに基づいて計算されますが、勤続年数などによって判断されるという点は同様です。

教員の退職理由は何ですか？

大学教員の退職理由はさまざまですが、特に以下のようなものがよく挙げられます。

また、健康上の理由や家庭の事情から退職するケースも見られます。

自分自身のスキルや将来的に必要な収入をしっかり見つめ直し、次のキャリアを考えることが重要です。

まとめ｜大学教員をやめたいときにはまず自己分析でスキルを整理しよう

一般的には憧れの職業と言われる大学教員ですが、それを「やめたい」と考えている人は、かなり深い悩みを抱えているのではないかと推測されます。

本記事では、大学教員をやめたいと感じる人の要因や、転職を検討する際に覚えておいていただきたいポイントを解説してきました。

転職の初期段階では、自身のスキルや強みを深く振り返り、整理しておくことが何より重要です。

自分自身で考えてみるのも有効ですが、迷った際には転職のプロであるエージェントからアドバイスを受けてみましょう。自分ではまったく気付かない、意外な強みを指摘されるかもしれません。

より良い環境で働けるよう、まずは一歩を踏み出してみましょう。