異動できないなら辞めるのはアリ？退職の注意点・伝え方を解説

今の部署が自分に合わなかったり、違った業務に取り組んでみたいと考える方は多いのではないでしょうか。しかし、「異動できるか分からない」「異動できそうにないから退職も検討している」と考える方も少なくありません。

本記事では、異動できないといった理由で辞めるのはアリなのか、そもそも人事異動や部署異動はなぜ行われるのか、辞める際の注意点やおすすめの退職代行3選について詳しく紹介します。

気持ちよく仕事に取り組めるよう、環境そのものを変えることは決してマイナスではありません。自分に適した選択をするためにも、ぜひ本記事でお伝えする情報を参考に、異動や退職についての理解を深めていきましょう。

異動できないなら辞めるのはアリ

「異動できない」ということを理由に辞めることに全く問題はありません。

実際、異動は会社の都合上行われることがほとんどになるため、「異動先の部署と合わない」「違う部署への異動がよかった」などの不満を抱える方は多くいます。

異動したいと希望を出しても叶えられない場合、これをきっかけに退職や転職をする方も少なくないのが現状です。「異動できないという理由は退職の動機として十分にあり得る」ということを、しっかりと頭に入れておきましょう。

人事異動・部署異動について

一般的な会社員の場合、異動は決定事項として伝えられることがほとんどです。そのため、中には「なぜ人事異動・部署異動が行われるのか？」「希望を出せば叶うのか？」といった疑問を抱いている方も多くいるのではないでしょうか。

ここで、人事異動・部署異動についての基本についてお伝えします。

上記3つのポイントについての正しい知識を身につけることで、人事異動・部署異動に対しての理解が深まります。それぞれを詳しくみていきましょう。

人事異動・部署異動が行われる目的

人事異動・部署異動は、主に下記の3つの目的のために行われることがほとんどです。

人事異動・部署異動は、それぞれの社員に対する仕事の適性や業務の得意・不得意などを考慮して行われるのが基本です。異動することによって社員のパフォーマンス向上はもちろん、組織全体の活性化にも繋がります。

しかし、人事異動・部署異動は社員同士で何かしらのトラブルが発生した際に実施されることも珍しくありません。業務内容や人間関係などが原因となり仕事に影響が出てしまう場合、人事異動・部署異動をすることで環境や人間関係の改善を図ることもあります。

異動希望が通る確率

会社により異なりますが、異動に関して自らの希望が出せるケースも少なくありません。しかし、実際希望をヒアリングされてもほとんどが希望部署とは異なる部署になるとされています。

入社して数年の状況なら「まだ若いから希望が通らない」「経験を積むことで希望が通りやすくなる」と考える方は多くいますが、実はこのようなことはほぼありません。

スキルを高めてから異動の希望を出したとしても、能力が高いと「自分が希望する部署」ではなく「自分を求めている部署」への異動が主になります。そのため、異動希望が通る確率は非常に低いです。

どうしてもいきたい部署がある場合、自らをプレゼンしたり「自分はこの部署で働きたい」ということをアピールしたりすることもひとつの方法でしょう。

異動の希望を申告できる主な制度

異動の希望を申告できる制度は、下記のような種類があります。

項目	内容
自己申告制度	多くの会社で取り入れられている制度。 上司や人事担当と面談を行い、目指すキャリアや職場で改善してほしい点などを伝える。
社内公募制度	人員を求める部署が社内で人員を募集する制度。 応募すれば希望が叶う可能性が高くなる。 社内公募制度を導入していなければそもそも募集が行われない。
社内FA制度	一定の条件をクリアした社員が希望部署公募に応募できる制度。 実績や勤続年数などをクリアしていれば上司への報告が不要。 自分の意志だけで応募できる。

主な制度として挙げられるものが上記の3つです。自己申告制度は多くの会社で導入されていますが、機能していないケースも少なくありません。社内公募制度の場合、自己申告制度よりも希望が叶う可能性は高くなりますが、必ず通るというわけではないので注意が必要です。

社内FA制度では、会社により定められている条件が異なるので事前に確認しておきましょう。また、一定以上の条件クリアが前提となっているため、希望を通すためには充分な実力が求められます。

このように、様々な申告制度がありますが、導入されていたとしても簡単に異動希望が叶うということではありません。

こうした制度を導入していない会社も多くあるため、まずは自社で導入されている異動の申告制度をチェックしてみてください。

異動希望の伝え方

部署を異動したい場合、「そもそも異動希望はできる？」「異動希望を伝えたいけれどまず誰に言えばいい？」といった疑問や不安を抱える方は少なくありません。

基本的な異動希望の伝え方について正しく理解しておきましょう。

異動希望を伝える際には上記の手順に沿って行います。それぞれを詳しく紹介するので、しっかりと頭に入れておきましょう。

まずは人事制度を確認する

まずは人事制度を確認してください。本記事でお伝えしたように、異動希望が出来る申告制度を導入している会社も多くあります。もちろん制度を利用したからといった必ず希望が通るわけではありません。

しかし、このような制度を利用することができれば通常よりも希望が通りやすくなります。まずは自社の人事制度を確認し、どのような申告制度を利用できるのかチェックしておきましょう。

上司に相談する

異動希望を出す前には、必ず直属の上司へ相談してください。上司しか知らない社内の情報などを獲得することが可能です。また、異動に関するアドバイスをもらえることもあります。

異動を希望している部署の内情を教えてもらったり、異動すべきタイミングの見極めなどもサポートしてくれるでしょう。上司に異動の経験があれば、実際の体験から得たリアルな情報を知ることもできます。

また、上司へ相談したことをきっかけに、カウンターオファーを受けるケースも珍しくありません。オファーをもらった後も上司への相談は引き続き行い、上層部・人事部など様々な人を撒き込んで進めていくこともひとつの方法といえるでしょう。

カウンターオファーとは、昇給などの待遇改善を条件に退職・転職を検討している社員を引き留められることを指します。

異動願いを準備する

会社によっては異動願いではなく、口頭で希望を伝えるだけということもあります。人事制度を調べる際に、異動願いの提出が必須かどうか併せて確認してください。

異動願いには、主に下記のような事柄を記載します。

異動願いには決まった形式はありませんが、会社によっては雛型が存在していることもあるので、それらもしっかり確認してください。

異動願いを提出する

異動願いを作成したら提出となりますが、ここで注意すべきが提出のタイミングです。会社の繁忙期は避けるようにしてください。人事異動は、社員がただ部署を変えるだけではありません。異動のためにはそれぞれの部署で調整を行います。

異動準備や期間のスケジュール、さらに異動後のスケジュールなどをしっかりと組む必要があるため、繁忙期などの忙しい時期は避けてください。

異動願いを作成・提出する方は、様々な部署や従業員に影響を与えることを頭に入れておきましょう。

また、異動前には必ず現部署での引継ぎを丁寧に行い、自分が異動した後でも業務が滞りなく進めていけるように対応することが重要です。

異動できないから会社を辞める際の注意点

希望の部署へ異動できない場合、会社を辞める決断をする方も多くいます。その際、どのような点に注意すべきかここで詳しくみていきましょう。

上記3つは特に気を付けるべき大切なポイントです。具体的にどのような内容なのか、下記で詳しくお伝えします。

引き継ぎ等はしっかりと行う

「退職するから自分にはもう関係ない」と投げやりになるのはNGです。引継ぎなどは誠意をもって丁寧に行いましょう。引継ぎをしっかりと行うことで、自分自身が退職した後でも会社の負担を減らし、残った社員にしわ寄せがいくことを防げます。

後任が決まっている場合はスケジュールを立て、上司にも引継ぎ計画を共有しておきましょう。そうすることで、引継ぎの漏れやトラブルを回避できます。後任が未定の場合や引継ぎの進捗がよろしくない場合、引き継ぎ書を作成することでスムーズに進めていくことが可能です。

引き継ぎ書には、業務の位置づけや流れを細かく記載し、詳細を把握できるようにしておきましょう。資料として残すことはもちろん、メールなどデータとして送信しておくのもおすすめです。

引き継ぎまでのストレス解消法を見つける

引継ぎまでが苦痛でストレスを感じてしまう方は、解消法を見つけてください。転職してもここでストレスをためて体を壊してしまっては、思うような仕事ができなくなってしまいます。

ストレス解消には、仕事から気持ちを切り替えることが大切です。

単純な話ですが、仕事に関係ない友人や知人とコミュニケーションをとるだけでストレスが緩和されるケースも少なくありません。

また、軽い運動もストレス解消におすすめです。ジョギングやウォーキング程度なら、普段運動していない方でも気軽に始められるでしょう。

これまでと違った行動をすることで、引継ぎまでのストレスが緩和されます。見てみたかった映画を見たり、何も気にせず家でぼーっと過ごしたりするだけでも気持ちが落ち着きリラックスできますので、ぜひ自分にぴったりの方法を見つけてください。

すぐに退職に踏み切るのではなく、辞める前に異動交渉をしておく

「異動できないから退職する」という考えは間違ってはいません。しかし、すぐに退職に踏み切るのではなく、退職を考えている旨を上司や人事などに伝え、異動交渉を試してみるのもおすすめです。

単純に「退職を検討している」と伝えるのではなく、転職を希望している先の業種・職種や条件などを具体的に伝えることでいかに本気か受け止めてくれます。こちらが本気で考えているのであれば、上司や人事も真剣に取り合ってくれるでしょう。

実際、こうした異動交渉で希望部署へ異動できたというケースも少なくありません。異動交渉では感情的な表現は避け、自分自身のキャリアや今後の目標などに焦点を当てましょう。

会社は組織として活動するため、個人のために動くとは限りません。「今の部署に飽きた」「とりあえずやってみたい」といった抽象的な理由ではなく、異動することでどのようなプラスな面があるか、いかに貢献できるかを具体的に伝えることで、より異動交渉の成功率は高まります。

異動できないなら辞める際の上司への伝え方

異動ができないことで退職を決意した場合、まずは直属の上司にその旨を伝えます。退職を伝える日時をセッティングしたら、下記のようなポイントを意識して何を話すか考えておきましょう。

まずは退職の強い意志を理由と併せて伝えましょう。上司の反応や現在の業務内容などを考慮しながら退職の希望日や今後のスケジュールなどを相談してください。

また、上司から聞かれたとしても下記のような項目に関しては答える必要はありません。

不要なトラブルを避けるためにも、上記の3点は答えなくて大丈夫です。例えば、会社への不満や愚痴を伝えた結果、上司との関係が悪化してしまったり、退職を引き留める材料に使われてしまったりということがあります。

伝える内容に注意し、「立つ鳥跡を濁さず」の精神で、余計ないざこざを避けつつ、退職の強い意志をはっきりと伝えましょう。

異動できないから辞めると伝えづらいなら退職代行を使うのもおすすめ

「異動できないから辞めます」と中々伝えにくいと考える方は少なくありません。そんな時は、退職代行を活用してみてはいかがでしょうか。

上記2つは特におすすめの退職代行です。それぞれの特徴について下記で詳しく紹介します。

退職代行Jobs

退職代行Jobsは、顧問弁護士が指導している退職代行サービスです。専門知識のない退職代行業者は弁護士法に触れるケースがあり、退職が無効となることも少なくありません。しかし、退職代行Jobsは弁護士監修で労働組合と連携しているサービスなので、強い安心感があります。

依頼から退職までの期間に制限はなく、追加費用も発生しません。さらに退職できなければ費用は全額返金されます。「退職できたけど予想以上の出費だった」「退職できずにお金だけ支払った」といった心配もありません。簡単な審査がありますが、費用は後払いも対応しています。

また、退職代行Jobsは全国対応です。「地方だけど依頼できる？」「対応エリアに入っているか不安」といった方でも、問題なく退職代行を依頼できるでしょう。有給申請の無料サポートや、社宅や寮の方も安心の引っ越しサポートも利用できるので、スムーズな退職を希望する方はぜひ退職代行Jobsを活用してみてください。

退職代行OITOMA

退職代行OITOMAは、「辞めたいけれど自分では言い出せない」という悩みを抱える方をサポートするサービスです。依頼者の代わりに会社とのやり取りを一手に引き受け、スムーズな退職を実現します。

面倒な手続きや精神的な負担を軽減し、次の一歩を安心して踏み出せる環境を整えてくれます。法律の範囲内で安全に進める仕組みが整っているため、不安を抱えずに利用できるのも大きな魅力です。

異動できないことに悩んでいる人によくある質問

希望の異動ができず悩んでいる方の中には、下記のような不安や疑問を抱えている方も少なくありません。

それぞれをここで詳しく紹介します。本記事でお伝えした内容と重複する部分もありますが、再確認の意味でもひとつずつチェックし、ぜひ内容をしっかりと頭に入れておきましょう。

異動できないなら辞めるのは甘え？

異動できないから辞めるのは甘えではありません。何かしらの理由があって異動希望を出すのは、従業員が持つ正当な権利のひとつです。叶わない場合は我慢せず、退職を前向きに検討しましょう。

もしもハラスメントなどが理由で異動希望を出している場合、まずは信頼できる上司に相談してください。部署を異動することで問題の解決に繋がるのであれば、会社も真剣に向き合ってくれるでしょう。

異動したい旨はどうやって伝えるべき？

会社で導入されている人事制度を確認し、必要であれば異動願いを提出してください。異動理由が直属の上司ではない場合、作成した異動願いは直属の上司に提出します。しかし、直属の上司が理由で異動したい場合は自ら人事に提出しましょう。

状況によってはヒアリングのための機会を設けられることもあります。その際には異動を希望する明確な理由などをしっかりと伝えてください。会社によっては「公募制度」「FA制度」などの申告制度を導入しているケースもあるので、まずは人事制度をチェックしてみましょう。

異動できないストレスでモチベーションが上がらないときはどうすれば良い？

モチベーションが上がらないときは、一時的ですが目標を見直すがおすすめです。具体的で実現できそうな小さな目標を掲げ、段階的に達成していく流れを作ることで自然にモチベーションを戻すことが可能です。

また、心身をリフレッシュさせることも重要となります。趣味に没頭したり軽い運動で汗を流したりなど、仕事とは関係ない部分でストレスを緩和させていきましょう。時にはこうした時間の中で仕事に関連する学びを得ることもあります。

モチベーションが下がると仕事の効率も悪くなり、ますます気分が下がってしまうという悪循環に陥りやすくなるため危険です。心身共にバランスの取れた状態を保つことが、モチベーションを上げるためには欠かせません。生活スタイルや目指すべき目標を見直すことで、プラスの影響が出やすくなります。

まとめ

部署異動が叶わないなら我慢して働き続ける必要はありません。希望の異動が実現できない場合、退職をするのもひとつの方法です。

本記事では、人事異動・部署異動の基本的な情報や異動希望の伝え方、異動できないことを理由に退職する際の注意点や、おすすめの退職代行サービス3選について詳しく紹介しました。

正しい知識を身につけることで、不要なトラブルを回避することに繋がります。本記事でお伝えした情報を参考に、異動希望や退職をスムーズに進めていきましょう。