不安障害で仕事を辞めるのは甘えではない！退職する方法や伝える方法を解説

「不安障害で仕事を辞めるのは甘え？」
「辞めたいけど怖くて言い出せない」

こんなお悩みにお答えします。

不安障害は、普段の生活や仕事中に過剰に緊張したり不安を感じたりする状態です。上司や顧客との会話に恐怖を感じ辞めたいと悩んでいる人はいるでしょう。

実際、不安障害と診断された人は人口の5〜6％という報告があります。

参考：網島こころクリニック

しかし、精神疾患が理由で退職するのは「甘えなのか？」と不安に思っている方もいます。

この記事では、以下の内容について解説していきます。

この記事を参考に、不安な気持ちから解放されましょう。

不安障害で仕事を辞めるのは甘えではない理由

不安障害で仕事を辞めるのは甘えではありません。

不安定な精神状態で勤務を続けていると以下のリスクがあります。

参考：新宿よりそいメンタルクリニック
参考：つつじヶ丘こころのクリニック「不安障害」

実際、他の症状と併発する割合の報告があります。

併発する症状	確率
うつ病	70％
パニック障害	40％
アルコール依存症	30％

参考：ひだまりこころクリニック「社会不安障害と併発する病気」

悪化させないためには、症状の原因となる環境を離れることが重要です。

不安障害で仕事を辞める方法

不安障害で仕事を辞める方法を3つ紹介します。

それぞれ詳しく解説していきます。

関連記事：適応障害で退職する流れと受けられる支援制度

医師に診断書を作成してもらう

医療機関で受診後、医師に診断書を作成してもらうよう依頼しましょう。

退職時や働けない場合に手元にあると有利に手続きが進められるでしょう。

診断書のメリットとデメリットは以下のとおりです。

メリット	デメリット
上司から理解が得られやすい 退職後に支援を受けられる	診断書作成に費用がかかる （3,000円〜5,000円程度）

証明があるとスムーズな退職につながりやすいため、費用はかかりますが作成を依頼しましょう。

会社の規定に従い退職を申し出する

会社の規定に従い退職を申し出しましょう。

大半の企業は、退職日の1か月前や3か月前と決められているため、早めに伝えることが重要です。

会社の規定に従うメリットは以下の2つがあります。

一方で法律は、2週間前までに申し出すれば退職できると明記されています。

（期間の定めのない雇用の解約の申入れ）
第六百二十七条　当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。

引用元：民法第627条

会社の規定より早い退職は、承諾してもらえなかったり、トラブルになったりする可能性があります。個人で伝える際は、会社の定められた期日で退職すると円満な退職手続きが行いやすいでしょう。

退職届を提出し退職準備をする

退職が受理されたら、退職届を作成し退職準備をしましょう。

退職届は、会社と退職すると意思表示する書類です。法的に効力があるため重要になります。

退職届は、会社規定のものと決められていない場合があります。決められている場合、項目に従い記入しましょう。

一方で、定めのない企業では以下の方法で作成します。

参考：労働問題弁護士ガイド

A4サイズの用紙にボールペンで記入しましょう。

退職準備については以下のとおりです。

退職書類の作成と退職準備をスムーズに進めることで円満な退職が実現できるでしょう。

不安障害で仕事を辞めた人の体験談

実際に不安障害で仕事を辞めた人の体験談を紹介します。

退職する際の参考にしてみてください。

自分の感情がコントロールできなかった

るなさんは、健康を気にせず仕事をした結果、不安障害とパニック障害、突発性難聴を併発した事例です。

耳は完治できても精神的な病気は環境によって発症しています。人生長いので、自分の体を大事にすることを推奨されています。

感情のコントロールができない働き方をしているなら転職を検討しましょう。

自律神経失調症から不安障害が残り転職した

30代で自律神経失調症を患い、休職を経験したポスタさん。その後不安障害が残り、転職しています。

自律神経失調症は、交感神経と副交感神経のバランスが崩れることで、心身にさまざまな症状が現れる状態です。

ストレスや強い不安は、自律神経の乱れを引き起こす原因となります。

参考：BRAIN CARE CLINIC「不安感〜自律神経に着目する〜」

慢性的に続くことで、併発するリスクを高める可能性があります。たとえば、職場でハラスメントを受けている状況なら、退職することも立派な戦略でしょう。人生100年時代は健康が一番大事です。

給料が高くても、劣悪な環境で働いているなら、職場を退職しましょう。

不安障害で仕事を辞めると伝える方法3選

不安障害で仕事を辞めると伝える方法について3つ紹介します。

それぞれ詳しく解説していきます。

対面で伝える

退職は、対面で伝えると円満退職が実現できる可能性があります。直接意思表示すること納得してもらえるためです。

退職の伝え方として一例を紹介します。

伝えるタイミングとしては、上司の忙しくない時間帯がよいでしょう。

一方で、引き留めや高圧的な態度で拒否される可能性もあります。不安障害を患っている場合、パニック症状や急に話せなくなることもあるため注意が必要です。

リスクを十分理解したうえで、伝えるとよいでしょう。

メールや電話で伝える

退職を伝える場合、メールや電話でも退職が認められます。法律で退職の申し出の方法について定められていないためです。

メールで伝える例文として一例を紹介します。

参考：民法第627条

診断書も添付したうえで、退職の意思とお詫びの気持ちを伝えましょう。メールは記録が残るため、トラブルになったとしても証拠として提示できます。

電話の一例も紹介します。

電話で伝える場合、始業前や終業後に伝えるとよいでしょう。

注意点として、電話は記録が残りません。後日「退職すると聞いていない」などのトラブルにつながる可能性があります。そのため、録音しておくとトラブルになっても対応できるでしょう。

退職代行を利用して伝える

退職代行は、依頼者の代理で会社側に退職を伝えられます。

退職代行を運営している労働組合や弁護士では、法律に基づき、依頼者の代理弁護ができます。

参考：労働組合法第6条

それぞれの対応できる依頼内容は以下のとおりです。

運営元	対応できる依頼内容
労働組合	退職交渉 有給消化の交渉 賃金面の交渉
弁護士	退職交渉 有給消化の交渉 賃金面の交渉 慰謝料の請求

代理交渉ができる組織では、会社の規定に限らず、2週間で退職できる交渉が行えます。

参考：民法第627条

一方で、民間企業が運営している業者は、会社側に退職を伝えることしかできないため、退職できない恐れもあります。

確実に退職したいなら、労働組合か弁護士に依頼することが重要です。

不安障害で仕事を辞めると言えない人におすすめの退職代行サービス2選

不安障害で仕事を辞める人におすすめの退職代行を2つ紹介します。

それぞれの特徴について解説していきます。

退職代行Jobs

退職代行Jobsは、株式会社アレスが運営している退職代行です。合同労働組合ユニオンジャパンと連携しているため、会社と交渉が必要な状況では引き継ぐことで話し合いができます。

相談は24時間365日対応しているため、深夜や早朝の連絡も大丈夫です。退職完了まで無制限でフォローしているため、安心して退職を依頼できるでしょう。

LINEやメールで連絡できるため、退職まで安心したサポートを受けたい人は一度連絡してみましょう。

退職代行OITOMA

退職代行OITOMA（オイトマ）は、労働組合の日本通信ユニオンと提携・運営されている退職代行サービスです。利用者と会社が直接やり取りすることなく、退職の意思伝達から必要書類の調整までを代行します。

労働組合運営のため、有給休暇の消化や退職日の交渉も適法に行うことが可能です。料金は雇用形態問わず一律24,000円（税込）で、追加料金は一切かかりません。即日退職にも対応し、万が一退職できなかった場合は全額返金保証があるため、安心して利用できます。

退職代行で仕事を辞める流れ

退職代行で仕事を辞める流れについては以下のとおりです。

退職代行は、退職書類の作成と貸与物の返却はできないため、依頼者で行う必要があります。遅延のないようスムーズに進めていきましょう。

不安障害で仕事を辞める人によくある3つの質問

不安障害で仕事を辞める人によくある質問を3つ紹介します。

ぜひ参考にしてみてください。

診断書は必要？

診断書の提出は必須ではありません。

しかし、提出すると信憑性があり、納得してもらえる可能性が高まるでしょう。精神的な理由の退職は、上司に理解が得られない場合があります。

医師の証明を提示すると、信憑性があり退職できる可能性が高まります。そのため、診断書をもらうことで有利に進められるでしょう。

また、退職後の給付制度において「特定理由離職者」として扱われ、失業保険の受給期間を緩和される場合があります。

参考：厚生労働省「特定受給者資格及び特定離職者の範囲と判断基準」

失業保険はもらえる？

不安障害で退職した場合、以下の条件を満たせば受給可能です。

不安障害で働ける状態ではない場合、受け取れないため、受給期間の延期手続きを行いましょう。

働けない状態であれば、傷病手当金を受給しましょう。病気などで働けない期間に支給される制度です。

傷病手当金の条件や内容は以下のとおりです。

条件など	内容
受給条件	療養により、働くことができなくなった日から起算して3日を経過した日から就業できない期間
支給期間	支給開始した日から1年6か月
支給額	1日あたり、支給開始日以前の12か月間の各標準報酬月額の平均額÷30日×2/3

参考：厚生労働省「傷病手当金について」

働けない状態なら、先に傷病手当金の申請をしましょう。体調が回復してから、失業保険を受給することが一般的です。

不安障害で仕事を休みがちだけど退職させられる？

不安障害で仕事を休みがちな場合、すぐに退職させられる可能性は低いでしょう。

法律によって不当な解雇から守られているためです。

参考：労働契約法第16条

また、障害者雇用促進法においては、事業主には障害者である労働者に対して自立支援の実施や適切な仕事の提供などが義務付けられています。

参考：障害者雇用促進法第5条

ただし、一定期間を超えて会社が復帰不可能と判断すれば休職期間完了後、自然退職になるケースがあります。

参考：大阪府「休職期間満了と復職」

会社を休みがちになる場合は、医師と相談し自分の健康を最優先に考えることが重要です。

まとめ

この記事では、不安障害で仕事を辞めるのは甘えではない理由や、退職方法について解説してきました。

精神疾患で退職する場合、上司に直接伝えることはリスクが高いことです。しかし、退職代行に依頼すると、精神的に楽に退職ができます。

「怖くて退職を言い出せない」「うまく話す自信がない」といった不安がある人はぜひ退職代行に依頼しましょう。まずは無料相談を行い、自身の悩みに対応できるか確認することが重要です。

退職が叶うことで、症状も回復する可能性があるでしょう。