仕事をすぐ辞めたい方が知っておきたい退職の伝え方とは？例文付きで解説

退職を考えている方のなかには、上記のような悩みを抱えている方も多いでしょう。

結論、退職の意思を申告する際には、いつ・誰に・どのように伝えるかが重要です。

伝える時期・相手・切り出し方を間違えると、トラブルにつながるおそれがあるからです。

そこで本記事では、仕事をすぐ辞めたい方が知っておきたい退職の伝え方のコツをまとめました。退職理由別に伝え方の例文も紹介しています。

一日でも早く退職したいと考えている方は、最後まで読んでみてください。

仕事をすぐ辞めたい方が知っておきたい退職の伝え方6つのコツ

仕事をすぐ辞めたくても、退職の切り出し方がわからず、困っている方も多いはずです。退職を申し出る際は、伝える相手やタイミングなど、注意すべきポイントが多くあります。

そこで、最初に退職を伝える際のポイントを6つに分けて解説します。

事前に伝え方のポイントを知っておくと、トラブルを防げる可能性が上がるので、必ずチェックしてみてください。

直属の上司に退職を伝える

退職を決心したら、まず直属の上司に辞める意思を伝えましょう。

いきなり直属の上司以外に退職を伝えると「直属の上司は信用されていないのかな...？」「管理不足なのでは？」と判断され、直属の上司の評価が下がる可能性があるからです。

場合によっては、直属の上司からの印象が悪くなり、引き継ぎの協力を得られないなどのトラブルが起きることも考えられます。

とはいえ、なかには「直属の上司と折り合いが悪く、退職意思を伝えづらい...」という方もいるでしょう。

しかし、基本的には退職の意思は直属の上司に伝えるのがマナーです。

どうしても直属の上司に退職の意思を伝えることが難しい場合は、退職代行サービスの利用を検討してみてください。

あらかじめアポを取ったうえで退職を伝える

あらかじめ直属の上司にアポを取ったうえで退職を伝えましょう。

アポを取る際は、退職の話は伏せて「今後のことでお話ししたいことがあります。30分ほどお時間をいただけないでしょうか」と伝えてください。

また、退職の意思を伝える際は、会議室や応接スペースなど、2人だけで話ができる場所を選びましょう。

なぜなら、いきなり公の場で退職を伝えると、周囲の人にも聞こえてしまうからです。今後の方針が決まるまで内密にしておかないと、職場が混乱する可能性があります。

他の人に退職の話が漏れないよう、事前にアポを取り、直属の上司と2人で話せる場所で辞める意思を伝えましょう。

退職の1か月半～2か月前に伝える

退職を伝えるタイミングは、辞める1か月半〜2か月前が望ましいです。

民法の規定では「退職の2週間前までに伝えれば辞められる」とされています。

しかし、退職交渉や業務の引き継ぎに時間がかかることも考えられます。余裕をもったスケジュールを組むためにも、辞める1か月半〜2か月前には退職を伝えましょう。

会社によっては、就業規則で「退職の〇か月前に申し出ること」と明記されている場合もあります。就業規則に退職を伝える時期が明記されている場合は、ルールに従いましょう。

なるべく繁忙期を避ける

退職を伝える際は、なるべく繁忙期を避けたほうが良いでしょう。以下のようなデメリットがあるからです。

できれば以下の時期に退職の意思を伝えることをおすすめします。

円満退職を実現したいなら、繁忙期を避けたほうが望ましいです。

退職の意思をはっきり伝える

辞める意思が明確であれば、退職することをはっきり伝えましょう。「辞めようと思うのですが...」だと相談になってしまい、引き止めにあう可能性が高くなるからです。

そのため、「退職させていただきます」というように決定事項として伝えるのがコツです。

退職交渉が長引いてスムーズに辞められない事態を避けるために、退職の意思は明確に伝えましょう。

会社への不満を口にするのは避ける

退職の意思を伝える際は、会社への不満を口にすることは避けたほうが良いでしょう。

会社側の心証が悪くなり、円満退職できない可能性があるからです。

また、場合によっては「問題を解決するから残ってくれないか」と引き止めの材料に使われてしまうことも考えられます。

仮に、会社に対して不満があったとしても、口にすることは控えましょう。

次の章では、理由別に退職の伝え方を例文付きで紹介しています。待遇や仕事内容、人間関係などが原因で退職する際の伝え方もまとめました。

「会社への不満を口にしてはいけないことはわかった。でも、どうやって退職理由を伝えればいいの？」と気になる方は、参考にしてみてください。

円満退職に向けた退職理由の伝え方と8つの例文

退職を伝える際には、辞める理由を聞かれることが多いでしょう。

しかし、なかには「正直に話したほうがいい？」「角が立たない伝え方はないかな...？」と気になる方もいるはずです。

そこで、円満退職に向けた退職理由の伝え方を例文付きで紹介します。待遇・人間関係など、上司に言いにくい原因で退職する場合の伝え方もまとめました。

あなたに当てはまる項目をチェックしてみてください。

関連記事：理想の退職理由の伝え方と例文

体調不良で退職する場合

まずは、体調不良で退職する場合の伝え方を紹介します。

体調不良の場合は、正直に伝えて問題ありません。

できれば医師からの診断書があると、退職がスムーズに進む可能性が上がります。

家庭の事情で退職する場合

家族の介護や出産など、家庭の事情で退職する方もいるでしょう。

ここでは、介護を理由に辞める場合を例に、家庭の事情で退職する際の伝え方を紹介します。

上記のようなやむを得ない事情であれば、会社側も納得してくれる可能性が高いです。

しかし、納得してもらいたいからといって、嘘の申告をすることは避けましょう。

転職を理由に退職する場合

転職を理由に退職する方も多いでしょう。

そこで、転職を理由に退職する際の伝え方の具体例を紹介します。

具体的に転職先を言う必要はなく、業界・職種などを大まかに伝えればOKです。

待遇が原因で退職する場合

給料や勤務時間などの待遇が理由で退職するケースも多いです。

ここでは、待遇が原因で退職する場合の例文を紹介します。

「待遇が悪いから辞める」とストレートに伝えると「改善するから残ってほしい」と言われて、引き止められる可能性があります。

待遇が原因で退職する場合は、正直に伝えるのではなく、ポジティブに言い換えましょう。

仕事内容が合わなかった場合

仕事内容が合わずに退職する場合の伝え方の例文は、以下のとおりです。

待遇が原因で退職する場合と同様に、そのまま伝えるのではなく、ポジティブに言い換えることがポイントです。

人間関係が原因で退職する場合

続いて、人間関係が原因で退職する場合の例文を紹介します。

「人間関係が合わないから辞める」とはっきり伝えてしまうと、上司からの心証が悪くなってしまう可能性があります。

そのため、ネガティブな言い方は避けたほうが良いでしょう。

独立・起業が理由で辞める場合

独立・起業で退職する場合の伝え方は、以下のとおりです。

独立・起業で辞める場合は、正直に伝えて問題ありません。

ただし、現在勤めている企業と競合にあたる場合は、あえて詳細を言わず大まかに伝えることをおすすめします。

本当の理由を伝えたくない場合

これまで理由別に7つの例文を紹介しましたが、なかには「退職する理由を伝えることに抵抗がある」「本当の理由を伝えると角が立つかもしれない...」と悩んでいる方もいるでしょう。

そこで、本当の理由を伝えたくない方向けの伝え方を紹介します。具体的な例文は以下のとおりです。

どうしても本当の理由を伝えづらい場合は「一身上の都合」で貫き通しても問題ありません。できれば、会社に対する謝意もあわせて伝えておくと、より円満退職につながるでしょう。

辞める前におさえておきたい退職の基本的な流れ6ステップ

辞める前に退職の基本的な流れをおさえておきましょう。

具体的な流れは以下のとおりです。

円満退職を目指し、ひとつずつステップを踏んで手続きを進めていきましょう。

退職の意思表示をする

まずは、直属の上司に退職を伝えましょう。伝えるタイミングは、退職の1か月半〜2か月前が一般的です。

ただし、就業規則に申告時期に関する記載がある場合は、ルールに従ってください。退職の交渉や引き継ぎに割く時間を考慮し、余裕をもって伝えましょう。

退職願・退職届を提出する

退職が認められたら、退職願もしくは退職届を提出しましょう。

退職願は、退職を願い出るための書類です。口頭で退職の意思を伝えるだけでもOKですが、会社によっては提出を求められるケースもあります。あらかじめ上司に提出が必要かどうか確認しておきましょう。

一方、退職届は退職の可否に関係なく、辞める意思を通告する書類です。退職願が受理されて、正式に退職日が確定した後に提出します。直属の上司に提出するのが一般的です。

指定のフォーマットが用意されている会社が多いので利用しましょう。

業務の引き継ぎをする

退職届が受理されたら、業務の引き継ぎに取りかかります。

退職の3日ほど前には間に合うよう、余裕をもったスケジュールを組んだうえで、引き継ぎをおこないましょう。

後任者がスムーズに業務に取りかかれるように、きちんと資料を作成しておくことをおすすめします。

取引先へ挨拶をおこなう

業務の引き継ぎと並行して、取引先への挨拶もおこないましょう。

挨拶の際は後任者にも同行してもらい、取引先に紹介すると相手も安心です。

会社によっては、社員の退職を対外的に内密にする場合もあるので、会社の意向に従いましょう。

返却物・受け取る書類を確認する

退職日までに、会社に返却するものや受け取る書類を忘れていないか確認しましょう。会社への返却物の例を以下にまとめました。

反対に、会社から受け取る書類は以下のとおりです。

返却・受け取り忘れがないよう、必ずチェックしておきましょう。

社内外へ改めて挨拶する

最終出社日には社内外に改めて挨拶をしましょう。

社内でお世話になった方には直接挨拶して回ります。

また、社外で挨拶できなかった方がいれば、メールで挨拶のメールを送りましょう。

どうしても退職を伝えづらい場合は退職代行を活用しよう

退職を考えている方のなかには「体調が悪く、出社して退職の意思を伝えるのが難しい...」「上司との折り合いが悪く退職を伝えづらい...」と悩んでいる方もいるでしょう。

どうしても退職を伝えづらい場合は、退職代行サービスを利用しましょう。

退職代行サービスは、労働者本人に代わって退職の意思を会社に伝えてくれるサービスです。数万円ほど費用はかかりますが、早ければ依頼した当日から出社することなく退職できます。

「すぐにでも退職したいものの、なかなか退職の意思を伝えられない...」と困っている方に適したサービスです。

料金を支払う前に無料で相談を受け付けている退職代行サービスもあるので、まずは退職に関する悩みや要望を担当者に伝えてみましょう。

仕事をすぐに辞めたい方におすすめの退職代行サービスは、次の章で解説しています。

仕事をすぐ辞めたい方におすすめの退職代行サービス2選

仕事をすぐに辞めたい方におすすめの退職代行サービスを紹介します。

それぞれの特徴・メリットをまとめているので、退職代行サービス選びの参考にしてみてください。

退職代行Jobs

退職代行Jobsは、株式会社アレスが運営している弁護士監修の退職代行サービスです。

24時間対応で手続きは最短30分で完了するため、早ければ依頼日当日から会社に退職の代行連絡を入れてもらえます。

また、退職代行だけではなく、転職や引っ越しのサポートも受けられるので、辞めた後の生活が心配な方も安心して利用できるでしょう。

料金は23,000円（税込）〜で、後払いや全額返金にも対応しています。

メール・LINE・電話から無料で相談できるので、まずは今抱えている悩みを担当者に伝えてみてください。

退職代行OITOMA

退職代行OITOMAは、代行実績が5,000人以上を誇る弁護士監修の退職代行サービスです。

雇用形態に関係なく一律24,000円（税込）で、退職の代行連絡や会社の交渉などのサポートを受けられます。

希望すれば、提携先の行政書士事務所で残業代計算書や内容証明の作成といった労務問題のサポートを受けることも可能です。

退職代行だけではなく、転職のサポートも無料で受けられます。

後払いや全額返金にも対応しているので、気になる方はまずLINEの無料相談で退職に関する疑問や悩みを伝えてみてください。

次の職場で長く働くために知っておきたい転職のポイント

場合によっては、短期での離職・転職を考えている方もいるかもしれません。

そこで、次の職場で長く働きたい方が知っておきたい転職のポイントをまとめました。

あなたに合った職場と出会うために、できることから実践してみましょう。

自己分析を徹底する

まずは自己分析を徹底しましょう。あなたの強みや弱みが明確になるからです。

具体的な自己分析のやり方は、紙に以下の8つの項目を書き出すだけです。

強み・弱みがはっきりすることで、あなたに向いている仕事も見えてきます。そのため、適職と出会いたい方は、自己分析を徹底しましょう。

企業の情報を入念に集める

自己分析だけではなく、企業に関する情報収集も入念におこないましょう。入社後のミスマッチを防ぐためです。

具体的な情報収集の方法は以下のとおりです。

「転職したけど、思っていた感じと違った...」と後悔しないために、情報収集を徹底しましょう。

転職エージェントを活用する

転職活動を進める際には、転職エージェントも活用しましょう。

転職エージェントでは以下のサポートを受けられます。

転職のプロであるキャリアアドバイザーと二人三脚で転職活動を進められるので、心強いでしょう。

自力で転職活動を進められる自信がない方は、転職エージェントの利用を検討してみてください。

また、転職エージェントを利用すると、円満退職に向けたアドバイスをもらえる可能性があります。

退職・転職両方のサポートを受けたい方は、転職エージェントも活用してみましょう。

仕事をすぐ辞めたい方によくある質問

最後に、仕事をすぐ辞めたい方によくある質問をまとめました。

疑問点がある方はチェックしてみてください。

試用期間中でも退職できる？

結論、試用期間中でも退職することは可能です。

民法の規定によると、期間に定めのない雇用の場合、退職の2週間前に申告すれば辞められると定められています。

つまり、正社員などの無期雇用の場合は、試用期間中に限らず退職の意思表示から2週間で辞めることが可能です。

もちろん、試用期間中に退職しても給料は受け取れます。

派遣をすぐ辞めたい場合の対処法は？

派遣をすぐ辞めたい場合は、まず派遣会社に退職の意向を伝えましょう。

派遣会社から派遣先に退職の意向が伝えられます。

ちなみに、有期雇用契約での派遣の場合は、原則的に契約期間が満了するまでは退職できません。そのため、タイミングによってはすぐに退職できないことも考えられます。

ただし、以下のケースでは、例外的に契約期間中でも退職できる可能性があります。

どうしてもすぐ辞めたい方は、退職代行サービスを利用することも検討してみてください。

アルバイト・パートでもすぐ辞められる？

アルバイト・パートも派遣と同様、原則的には契約期間が満了するまでは退職できません。

しかし、以下のケースでは、契約期間中でもすぐに退職できる可能性があります。

「どうしてもすぐ辞めたいけど、自力では退職を伝えることが難しい...」と悩んでいる方は、退職代行サービスの利用を検討してみてください。

仕事をすぐ辞めても給料はもらえる？

入社してすぐ仕事を辞めても、給料はもらえます。

労働基準法第24条1項で「賃金は直接労働者に全額支払わなければいけない」と定められているからです。

退職する前に給料が支払われるタイミングや方法を確認しておきましょう。

仕事をすぐ辞めると損害賠償請求されるリスクはある？

仕事をすぐ辞めても、損害賠償請求されるリスクは少ないです。

しかし、度重なる無断欠勤により企業に損害を与えた場合は、損害賠償請求される可能性があります。

すぐにでも退職したいからといって、無断欠勤することは避けましょう。

まとめ

仕事をすぐに辞めたい方は、退職を伝える相手・タイミングに配慮する必要があります。

まずは、直属の上司にアポを取ってもらい、「辞めます」と退職の意思をはっきり伝えましょう。退職の交渉や業務の引き継ぎにかかる時間を考慮して、退職する1か月半〜2か月前に辞める意思を伝えておくとスムーズです。

ただし、就業規則に申告時期に関する記載がある場合は、会社のルールに合わせるほうが良いでしょう。

また、自力では退職の意思を伝えづらいと困っている方は、退職代行サービスの利用を検討してみてください。

最後にもう一度、おすすめの退職代行サービスをまとめておきます。

料金の支払い前に無料で相談できるので、まずはあなたが抱えている悩みや要望を伝えてみましょう。