「毎日仕事を辞めたい....」を解決！即日退職の方法や伝え方も解説

会社が自分の希望する働き方にあわなくて、ストレスを抱えている人も多いのではないでしょうか。

「通勤中に体調が悪くなる」「仕事のプレッシャーで眠れない」など、具体的な症状を訴える方も少なくありません。

そこで本記事では、今すぐ仕事を辞めたい方に向けて、即日退職する方法を紹介しました。仕事を辞めたいと感じる理由や、退職時に必要な手続きも解説しています。

今すぐ仕事を辞める即日退職は可能ですが、無断欠勤をすると懲戒解雇や損害賠償請求をされる可能性がでてきます。

ぜひ最後まで記事を読み、会社とトラブルにならない退職方法を理解してください。

また、上司との関係が悪化しており、直接退職の連絡をしにくい方は退職代行の利用がおすすめです。LINEや電話でも問い合わせできるため、1度相談をしてみましょう。

毎日仕事を辞めたいと思う理由5選

厚生労働省の調査をもとに、仕事を辞めたいと感じた理由を紹介します。

参考：厚生労働省｜仕事をやめた者の退職理由

給与・報酬が少なかったから

会社からの給与や報酬が少ないと、仕事を今すぐ辞めたいと思うことはよくあります。

会社から十分に給与や報酬が得られないと、日々の生活や将来に向けた貯蓄額に不安を感じ、仕事へのモチベーションも低下するでしょう。

日本人の平均年収や友人の給与額と比較して、昇給のチャンスも少ない場合、経済的なプレッシャーも出てきます。

現在の会社から支給される給与や報酬に不満のある方は、転職エージェントを活用して、高収入が期待できる仕事への転職を検討してください。

事業又は会社の将来に不安を感じたから

事業や会社の将来に不安を感じることも、仕事を辞めたいと感じる原因の一つです。

会社の経営状態が悪化したり、あなたが働く業界が今後縮小すると予想されていたりする場合「このまま働き続けても大丈夫か？」と、不安を感じてしまいます。

会社や業界全体が成長しないと売上も上がらず、給与や報酬は減額される可能性もあるでしょう。

事業や会社の将来性に不安を感じたら、IT業界や電子部品・半導体業界、EC業界など今後の成長が期待される業界への転職を検討しましょう。

労働時間が長かった・休暇が少なかったから

毎日終電まで働き、残った仕事を土日に片付けている方は、プライベートの時間を確保できず今すぐ仕事を辞めたいと感じてしまいます。

日常的に長時間労働を行い休暇も不足すると、疲労やストレスが蓄積し、心と身体の健康に悪影響が出てきます。

20代のうちは比較的体力もあるため長時間労働にも耐えられますが、30代や40代で同じ働き方を続けることは難しいです。

多くの仕事を抱えてプライベートの時間が少なくなると、今すぐ仕事を辞めたいと感じてしまいます。

会社の経営方針に不満を感じたから

会社の経営方針に不満があると、今すぐ仕事を辞めたいと感じることもあるでしょう。

あなたの価値観や仕事の進め方と経営方針が異なる場合、日々の業務でストレスを感じてしまいます。

社長やオーナーが決めた経営方針は個人の努力で変えることは難しく、仕事のモチベーションは保ちにくいです。

会社の経営状態があわずに不満を抱えると、今すぐ仕事を辞めたい理由となります。

能力・実績が正当に評価されなかったから

あなたの能力や実績が正当に評価されないことも、今すぐ仕事を辞めたいと感じる理由の一つです。

プライベートの時間を削って取得した資格やスキル、仕事であげた実績が会社に評価されないと、仕事へのモチベーションも低下します。

とくに日々の業務で最新のツールやシステムを使用する場合、人事考課を担当する上司の知識が不足しており、あなたの能力を適切に評価できないこともあるでしょう。

上司からの評価が正当だと感じられない場合は、あなたを適切に評価してくれる会社への転職も検討してください。

転職市場での評価が高く、高収入が期待できるハイクラス人材におすすめの転職エージェントは、以下の記事で紹介しています。

毎日仕事を辞めたい人必見！即日退職も可能

民法第627条を確認すると、雇用期間の定めがない正社員が会社を辞める場合、退職日2週間前までに連絡が必要です。

一方で、さまざまな理由があり、今すぐ仕事を辞めたい方もいるでしょう。この項目では、今すぐ仕事を辞める即日退職の方法を解説します。

また、派遣社員や契約社員が退職する場合は、契約内容を事前に確認して退職日を決定してください。

参考：民法第627条第1項 e-Gov

会社と合意して即日退職する

会社に退職届を提出し、合意を得られれば即日退職は可能です。

直属の上司や人事部の担当者などから了承を得られれば、退職届の提出日を退職日にできます。

退職理由は基本的に「一身上の都合により」と記入してください。

また、以下のやむを得ない理由がある場合も、即日退職は可能です。

退職届は上司や人事担当者に直接渡すほか、郵送やメールでも提出できます。

有給休暇を取得して退職する

上司や人事担当者が即日退職を認めてくれない場合は、有給休暇を取得できるかを確認しましょう。

取得できる日数が14日以上あれば、有給休暇を活用して退職日までの期間出社しないことも可能です。

正社員で働く場合は、入社から半年後に有給休暇が付与されます。

勤続年数に応じて有給休暇の日数は増えるため、担当者に確認してください。

退職日までの期間で有給休暇を取得できれば、会社に出社することなく即日退職のように過ごせるでしょう。

仕事を欠勤して退職する

有給休暇が14日以上残っていない場合は、退職日まで仕事を欠勤する方法もあります。

仕事を欠勤した場合給与は発生しませんが、会社へ出社する必要もありません。

上司や総務担当者に欠勤届を提出し、退職日までは荷物の整理や引っ越しの準備、転職活動などにあててください。

契約社員や派遣社員は契約内容の確認が必要

契約社員や派遣社員は、会社や派遣会社との契約期間を確認しましょう。

期間の定めがある有期契約雇用の場合は、契約期間満了まで出社する必要があります。

一方、以下3つの場合は、有期契約雇用でも契約期間満了の前に退職できます。

契約社員や派遣社員の方は契約期間を確認し、退職の手続きを進めてください。

退職理由を伝えるときのポイント

会社と不要なトラブルを起こさない円満退社をするために、退職理由を伝えるポイントを3つ紹介します。

退職後も良好な関係を築けるよう、上記のポイントを意識して退職理由を伝えてください。

退職の意思を強く伝える

上司へ連絡する際は、会社を退職する意思を強く伝えましょう。

「できれば退職をしたい」「労働環境がこのままなら辞めるかもしれません」などのあいまいな表現を使用すると、引き止められる可能性が高く、退職までの期間は長引きます。

上司へ連絡をする場合「◯月◯日をもって一身上の都合により退職します」と、日付とともに退職の意思を強く伝えてください。

ネガティブな退職理由を伝えない

「なぜ会社を辞めるのか？」と、質問された場合、退職理由はネガティブにならないよう注意しましょう。

ネガティブな退職理由を伝えると、あなたの印象は悪くなり、職場に残る同僚やメンバーとの関係も悪化する可能性があるからです。

具体的には「上司との関係がよくない」「無駄な残業が多い」などの理由は避けてください。

「自身のスキルを活かせる仕事をしたい」「独立して自分のサービスを開発したい」など、前向きな退職理由を伝えましょう。

適切な退職理由や例文が思いつかない方は、以下の記事も参考にしてください。

できるだけメールでは伝えないようにする

退職理由を上司に伝える場合、できるだけメールではなく対面で話しましょう。

メールの文面では感情のニュアンスは伝わりにくく、誤解を招く可能性があるからです。

また、上司の性格によっては「メールでは感謝の意思が伝わらない」「相談もなく一方的に通知された」と受け取られ、関係が悪化する可能性もあります。

退職時の不要なトラブルを避けるため、退職理由はできるだけ対面で伝え、上司や会社へ感謝の気持ちを伝えてください。

退職の意思を直接伝えづらい人は退職代行に相談しよう

とはいえ、職場の人間関係がよくなく、上司と一対一で話しあえない人も多いでしょう。

上司へ退職の意思を直接伝えづらい人は、退職代行への相談をおすすめします。

退職代行とは、会社への退職連絡や退職手続きをサポートしてくれるサービスです。

とくに、弁護士からの監修を受けて労働組合と連携している退職代行Jobsでは、法律に基づく手続きや会社との交渉も依頼できます。

「上司が退職を認めてくれない」「高圧的な態度で退職の話が進まない」などと悩んでいる方は、一度以下のボタンから無料相談を試してください。

仕事を辞めるときに必要な手順

退職までに必要な手順は、以下の6つです。

スムーズに新生活の準備を進められるよう、必要な手続きを理解してください。

退職届を提出する

退職を決意したら、上司や人事担当者へ退職届を提出しましょう。

会社によっては退職届のテンプレートがあるため、就業規則や総務担当者へ確認してください。

退職届へ記入する内容は、以下のとおりです。

退職届は直接渡すほか、郵送やメールで送信も可能です。

引き継ぎをおこなう

退職届を提出したら、後任の担当者へ業務の引き継ぎを行いましょう。

後任の担当者は、上司やチームリーダーに確認してください。

引き継ぎの手順は、以下のとおりです。

引き継ぎ資料はWordやExcelなどを使用して、わかりやすく内容をファイルにまとめましょう。

また、引き継ぎが不十分な場合は退職後に仕事の連絡が来る可能性もあるため、後任の担当者が業務内容を理解できたか確認してください。

会社の備品を返却する

引き継ぎ作業と並行して、会社へ返却する備品をまとめましょう。

返却する備品の具体例は、以下のとおりです。

使用していた備品は直接会社に持って行くほか、郵送での返却も可能です。

社宅に住んでいる場合は、引越の手続きも進めてください。

必要な書類を受け取る

退職後は、社会保険の手続きや失業保険の申請、確定申告で使用する書類を受け取りましょう。

具体的には、以下のとおりです。

必要書類は発行後に会社で受け取るほか、郵送も依頼できます。

社会保険や年金の手続きをする

必要書類が手元に届いたら、社会保険や年金の手続きを行いましょう。

必要な手続きと申請場所は、以下のとおりです。

退職後すぐに転職する場合は、転職先の人事担当者へ必要な手続きを確認してください。

退職代行サービスを利用する

退職届の提出や必要な手続きに不安のある方は、退職代行サービスの利用がおすすめです。

退職代行サービスに依頼すると、以下の手続きをサポートしてくれます。

また、業者によっては会社との交渉や求人紹介、引っ越しのサポートを行っています。

あなたに適した退職代行サービスを利用して、新生活の準備を進めましょう。

今すぐ仕事を辞めたい人におすすめの退職代行サービス

即日退職を希望する人におすすめの退職代行サービスは、以下の2つです。

退職代行Jobs

退職代行Jobsは、LINEで無料相談ができる退職代行サービスです。

相談は24時間受け付けており、最短30分で会社へ退職の連絡をしてくれます。

退職代行Jobsは顧問弁護士からサービス内容の監修を受けており、法律に則って退職の手続きを進めてくれます。

また、担当者は無事に退職できるまでサポートしてくれるため、上司から引き留めにあっている場合でも安心して利用できるでしょう。

退職代行OITOMA

退職代行OITOMAは、「辞めたいけれど自分では言い出せない」という悩みを抱える方をサポートするサービスです。依頼者の代わりに会社とのやり取りを一手に引き受け、スムーズな退職を実現します。

面倒な手続きや精神的な負担を軽減し、次の一歩を安心して踏み出せる環境を整えてくれます。法律の範囲内で安全に進める仕組みが整っているため、不安を抱えずに利用できるのも大きな魅力です。

仕事を辞める際の注意点を解説

会社の合意がある場合や、やむを得ない理由があるときには、今すぐ仕事を辞める即日退職は可能です。

一方、適切に手続きを行わないと、不要なトラブルの発生や懲戒解雇の処分を受ける可能性もあります。

以下4つの注意点を確認し、スムーズに退職手続きを進めてください。

文書やメールで退職の連絡をする

退職の連絡は口頭ではなく、文書やメールなど証拠が残る形で伝えてください。

上司や人事担当者に口頭で連絡しても証拠は残らないため、後日「退職の連絡を受けていない」などとトラブルが発生する可能性もあるでしょう。

退職の連絡をする際は日付と文面が記録として残る文書やメールを使用して、不要なトラブルを回避しましょう。

無断欠勤は損害賠償請求をされる可能性がある

仕事に行きたくないからと言って無断欠勤をすると、会社から損害賠償請求をされる可能性があります。

訴訟には費用と時間がかかるため個人を訴える可能性は少ないですが、決してゼロではないでしょう。

また、会社からの連絡を無視して無断欠勤を続けると、懲戒解雇の処分や家族・警察に連絡が行く可能性もあります。

退職金や給与の受け取りでトラブルが発生する可能性もあるため、欠勤する場合は必ず欠勤届を提出しましょう。

体調不良の場合は診断書を会社に提出する

体調不良を理由に退職する場合は、会社に診断書を提出しましょう。

退職時に診断書の提出義務はありませんが、提出すると会社からの理解を得られ、スムーズに手続きを進めやすいです。

以下の症状がある場合は、担当医に診断書を書いてもらい、会社への提出をおすすめします。

体調不良を理由に退職をする方は、以下の記事も参考にしてください。

退職後は転職活動をおこなう

退職後、心や身体が健康な状態であれば、転職活動を行いましょう。

退職後転職をせずに無職のまま過ごすと、職歴に空白期間ができ転職活動で不利になる可能性があるからです。

転職サイトやハローワークなどを利用して、新しい仕事を見つけてください。

また、一人で行う転職活動に不安のある方は、転職エージェントの活用をおすすめします。

転職エージェントの担当者は求人情報の紹介や面接対策、企業と給与や労働条件の交渉も行ってくれるため、利用を検討してください。

【毎日辞めたい人へ】即日退職に関するよくある質問

即日退職に関するよくある質問を、5つ紹介します。

正社員は最短何日で辞められますか？

会社から合意を得られれば、正社員でも即日退職は可能です。

また、以下のやむを得ない理由がある場合も、退職届を提出した当日に辞められるでしょう。

今すぐ退職したいのですがどうすればいいですか？

今すぐ退職をしたい場合、まずは上司や人事担当者に連絡をしてください。

上司や人事担当者に退職の連絡をしにくい場合や、もう会社に行きたくない場合は、無料で問い合わせができる退職代行サービスに相談してみましょう。

入社して3日で辞めたら給料はもらえますか？

労働の対価として給料は支払われるため、入社3日で会社を辞めても給料を受け取れます。

月給の場合は日割り計算で、日給や時給の場合は労働時間に応じて給料は振り込まれます。

給料の受取方法に関しては、就業規則や経理担当者へ確認してください。

体調不良で入社してすぐ辞めたいのですが可能でしょうか？

体調不良での退職はやむを得ない理由となるため、入社後すぐに会社を辞められます。

上司や人事担当者へ事情を説明し、退職届を提出しましょう。

十分な休養を取り体調を回復させ、次の仕事を探してください。

欠勤のまま退職してもいいですか？

会社に退職届を提出していれば、欠勤後そのまま退職も可能です。

退職届けに退職日を記入しており、提出から14日以上経過していれば欠勤をしていても退職できます。

まとめ｜毎日仕事を辞めたいと感じるなら退職代行サービスを利用しよう

この記事では、今すぐ仕事を辞めたいと感じる理由や即日退職する方法を解説しました。

会社との合意があれば即日退職は可能ですし、有給休暇や欠勤を申請すると、今日から会社にいかずに退職も可能です。

今すぐにでも仕事を辞めたいと考えている方は、退職の手続きや注意点を確認し、新生活への準備を進めてください。

また「業務が忙しく退職の報告ができないでいる」「上司が高圧的で対応してくれない」などの理由がある場合は、退職代行サービスの利用も検討してください。

メールやLINEでも無料相談できるため、ぜひ活用しましょう。