無理なく円満退社するコツは？円満退社できなかったときの対処法も解説

「円満退社するコツを知りたい」
「円満退社できないときはどうしたらいいんだろう？」

このように考えていませんか？

今の会社を円満退社したいけれど、どうするべきなのか悩む人は多くいます。どうせ辞める会社とはいえ、円満退社することにはメリットもあるため、できるならお互いに気持ちよく辞めたいと考えるのではないでしょうか。

そこで本記事では、無理なく円満退社するコツをくわしく解説します。円満退社までの流れや、万が一円満退社が無理だったときの対処法も紹介しているため、参考にしてください。

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本当に無理？円満退社するメリット3つ

トラブルを起こしたり、険悪なムードになったりして辞めるよりも、できれば円満に退職したいと考える人は多いでしょう。

円満退職は、ポイントを押さえつつきちんとした手順を踏めば、決して難しいことではありません。

ここでは、円満退社するメリットについて1つずつ見ていきましょう。

余裕を持って転職活動ができる

まず、余裕を持って転職活動ができることが挙げられます。

もし辞めるときにトラブルになると、その後の転職活動に支障が出ないとも言い切れません。

早い段階で退職できることが確定すれば、それだけ転職活動も早いスタートを切れて有利になります。

同じ業種へ転職する際に影響が出にくい

円満退職は、同じ業種へ転職する際に影響が出にくいのもメリットです。

看護師や弁護士など、資格が必要かつ狭い業界内で仕事をする職業の場合、同業他社へ転職することは珍しくありません。

前職をトラブルで辞めたとなれば、同業者の間であっという間に噂が広がることが考えられます。

つまり、円満退社を目指すことで、転職を成功させる確率を上げられるともいえるでしょう。

気持ちよく再出発できる

なによりも、円満退社すると自分が気持ちよく再出発できるのが一番のメリットです。

「引き止められて気まずかった」「どうせ辞めるから適当に仕事をしてしまった」など、モヤモヤした思いを抱えたまま辞めるのは嫌ですよね。

それなら辞めるまで少しの期間我慢して、最後の日に笑顔で辞めるほうがスッキリでき、後悔もしにくいといえます。

無理なく円満退社するためのコツ5つ

メリットが多い円満社ですが、無理なく円満退社するためのコツとは何なのでしょうか？

ここでは、次の5つのコツについてくわしく見ていきましょう。

2〜3ヶ月前までに退職の意思を伝える

まず、退職の意思は2〜3ヶ月前までに伝えるのが理想的です。

退職をいつ伝えるかは会社ごとの就業規則によって異なりますが、多くは1ヶ月前までとなっています。場合によっては2ヶ月や3ヶ月のところもあるでしょう。

しかし、たとえ1ヶ月前までと定められている場合でも、可能な限り早めに伝えるのがポイントです。引き継ぎや人員補充などを考えると、早すぎて困ることはないからです。

なお法律上は無期雇用社員の場合、退職希望日の2週間前までに退職の意志を伝えれば辞められます。（※）

しかし、実際に2週間前では引き継ぎが間に合わず、同僚や上司にもいい印象を持たれない可能性が高いでしょう。

（※参考：民法第627条）

まずは直属の上司に相談する

退職時はいきなり人事や上の人間に退職願を出すのではなく、まずは直属の上司に相談する形を取るのがおすすめです。

たとえその上司が話しづらい相手だったり退職したい原因だったりしても、直属の上司を飛ばしてしまうと一気に印象が悪くなってしまいます。

嫌がらせを受ける可能性がないとも限らないため注意しましょう。

また、同僚や先輩に先に言ってしまい、噂話として上司の耳に入る形も避けるべきです。

ネガティブな印象にならないよう言い方に注意する

退職を伝えるときは、言い方やタイミングもよく考えるようにしましょう。

真摯な態度でこれまでお世話になった感謝を述べつつ、「さらにキャリアアップを目指したい」など前向きな印象になるよう工夫してください。

タイミングについても、繁忙期や決算の時期はなるべく避け、仕事の詰まっていない余裕のある時期を選びましょう。「こんな忙しい時期に辞めるなんて」と、無用な反感を買わないよう注意が必要です。

納得してもらいやすい退職理由にする

退職理由はなるべく角が立たない、納得してもらいやすいものにしましょう。

実際には業務内容や人間関係に不満があって辞めるとしても、必ずしも本当の理由を正直に言う必要はありません。

実際に、退職報告をする際に43％の人が「円満退社したかったから」という理由で本当の理由を伝えなかったというデータもあります。

※引用：エン転職「本当の退職理由」実態調査

次のように自分ではどうしようもない理由や、前向きな理由であれば引き止められにくくなります。

引き継ぎや挨拶まわりをしっかりおこなう

退職する際、引き継ぎや挨拶まわりをしっかりおこなうことも大切です。

辞めることが決まってやっつけ仕事になったり、もう関わらない人だからと挨拶まわりすらしなかったりすると、円満退職は難しくなります。

たとえ辞めていく職場であっても、これまでお世話になった感謝の気持ちをこめて、最後までマナーと常識のある振る舞いを心がけましょう。

無理なく円満退社するための流れ

実際に退職の意思を伝えてから退職日まで、どのようにすればいいかわからないという方もいるかもしれません。

ここでは、退職までの期間に沿って円満退社までにやることの流れをくわしく解説します。

【2〜3ヶ月前】退職の意思を伝える

まずは退職希望日の2〜3ヶ月前までに、退職の意思を伝えましょう。

早すぎると先が長いのでは？と感じるかもしれませんが、引き継ぎに十分時間をとれる、余裕を持って転職活動できるといったメリットもあります。

【2〜3ヶ月前】退職日を決定し退職届を提出する

上司と相談のうえ退職日を決めたら、退職届を提出します。退職理由は「一身上の都合」で問題ありません。

退職日は、担当業務がひと区切りつくタイミングや、繁忙期を避けた時期を選ぶと引き継ぎがスムーズです。会社の就業規則で退職を申し出る時期が定められている場合もあるため、事前に確認しておきましょう。

なお、自分の意思で辞める場合に出すのは「退職届」です（退職を願い出て会社の承認を待つ「退職願」とは異なります）。書式が指定されていなければ形式は問われませんが、提出前に控え（コピー）を取っておくと安心です。

【1〜2ヶ月前】業務の引き継ぎをおこなう

退職届の提出後は、追って社内メンバーや取引先にも退職の意思を伝え、業務の引き継ぎをおこないましょう。

引き継ぎは、後任者が困らないよう余裕を持って進めるのがポイントです。担当業務の手順や取引先の連絡先、進行中の案件の状況などをまとめた引き継ぎ資料を用意しておくと、口頭だけよりも確実に伝わります。

取引先には、後任者を紹介しながら挨拶しておくと、退職後の取引もスムーズです。引き継ぎ期間を十分に確保できるよう、スケジュールには余裕を持たせておきましょう。

【退職日当日】挨拶まわりをする

退職日当日はもう業務がない状態にしておき、社内の挨拶まわりをします。

もし退職日に合わせて有給休暇を取って辞める場合、最終出社日に挨拶まわりをするといいでしょう。

挨拶まわりでは、お世話になった上司や同僚に直接感謝を伝えると、気持ちよく締めくくれます。退職理由を細かく語る必要はなく、簡潔にお礼を述べる程度で十分です。

直接会えない取引先など社外の関係者には、後任者を紹介するメールで挨拶しておくと丁寧です。最後まで礼儀を意識した対応が、円満退社と退職後の良好な関係づくりにつながります。

【退職日当日】書類手続きや貸与品の返却を済ませる

退職日までにデスクまわりを片付けておき、当日は貸与品の返却を済ませてください。

必要な書類を受け取り、もう出社の必要がない状態にしてから辞めるようにしましょう。

返却するのは、社員証・名刺・制服・貸与されたパソコンや備品などです。有効期限内の資格確認書を持っている場合も返却します。マイナンバーカードと「資格情報のお知らせ」は返却しません。会社から受け取る書類には、離職票・雇用保険被保険者証・年金手帳（預けている場合）・源泉徴収票などがあります。

離職票や源泉徴収票は退職後に郵送されるケースもあるため、いつ・どのように受け取れるかを確認しておくと、転職先での手続きや失業給付の申請で慌てずに済みます。

あきらかに円満退社が無理なケースもある

これまで円満退社のためのポイントや手順について紹介してきましたが、そもそも円満退社が無理なケースも存在します。

以下2つに当てはまるかどうか、それぞれ確認してみてください。

会社側に引き止めや嫌がらせを受けている

会社側に引き止めや嫌がらせを受けていると、円満退社は難しいといえます。

たとえば次のような状態が考えられます。

このような場合は会社側に問題があり、こちらが円満に収めたくても、相手がそうさせてくれない可能性が高いでしょう。パワハラがある場合も同様です。

退職届を受理しないなど辞めさせてもらえない

わざと書類の受け取りを拒否し、いつまでも退職届を受理せずに辞めさせてもらえないこともあります。

手渡しで受け取ってもらえない場合、書類を内容証明郵便で郵送することで、郵便局が相手へ届けたこととその内容の証明が可能です。

それもできないほど悪質な場合は、労働基準監督署や労働相談センターに相談することをおすすめします。

円満退社が無理だったときの対処法

では、円満退社が無理だったときはどのように対処すればいいのでしょうか？

次の3つの方法を試してみてください。

退職日2週間前に退職の意思を伝える

円満退社できそうになければ、退職できるギリギリの2週間前に退職意思を伝えましょう。法律上、会社側の同意がなかった場合でも、退職希望日の2週間前に通知することで退職は可能です。

つまり、引き止められたりゴネられたりしても、この2週間さえ我慢すれば辞められるのです。

有給休暇を取得して辞める

有給休暇を取得して辞めるのも方法の1つです。

半年以上同じ会社に勤めていれば、10日の有給休暇が発生しています。そのため2週間前に退職の意思を伝え、10日間有給休暇を使った場合、ほぼ出社せずに退職が可能です。

ただし引き継ぎや挨拶まわりはできないため、それでもいいと開き直れる方に向いています。

退職代行を利用する

退職代行サービスを利用して辞める方法もあります。

退職の意思を代わりに伝えてくれるうえ、その後一切出社せずに済むため気まずさがありません。書類手続きのサポートもしてくれます。

サービスによっては即日対応しており、その日のうちに辞めることも可能です。

「上司と顔を合わせたくない」「とにかく急いで辞めたい」という方は、ぜひ利用を検討してみてください。

まとめ

空気を読んで人目を気にしやすい日本人は、たとえ辞める会社であっても「できることなら円満に退社したい」と考える傾向がみられます。

円満退社には再スタートを切りやすい、転職活動に余裕が出るといったメリットがあります。そのためなるべく早いタイミングで伝える、納得できる理由にする、引き継ぎをしっかりおこなうといった工夫が必要です。

しかし、引き止めや嫌がらせにあっているなど、会社側に問題があって円満退社が見込めないケースもあります。そのような場合は無理をせず、ギリギリに退職を伝えるか有給休暇を使いましょう。

それでもダメなら、直接会社の人間と顔を合わせずに辞められる退職代行サービスの利用がおすすめです。円満退社を実現できるよう、本記事の手順や対処法をさっそく実践してみてください。