適応障害で退職するのは逃げではない！辞める前にとるべき行動も解説

「適応障害で退職するのは逃げなのかな...」

適応障害で退職を考えているものの、周囲の意見や批判が気になり、辞められない方もいるのではないでしょうか。

なかには、心身の状態が限界に近いにもかかわらず、無理して働いている方もいると思います。

結論、適応障害で退職することは決して逃げではありません。

適応障害もうつ病と同じく治療が必要な精神疾患だからです。

とはいえ、すぐに退職を決断するのは勇気がいると思います。

そこで、本記事では適応障害で退職を考えている方が辞める前にとるべき行動をまとめました。

また、退職時におさえておきたいポイントや、実際に適応障害で辞めた方の体験談も紹介しています。

記事を読めば、自分が退職すべきかどうかが明確にわかるでしょう。

適応障害で退職を考えているものの、不安がある方は最後まで読んでみてください。

あわせて読みたい⇒仕事を辞めたいあなたに！原因と対処法・辞める際の判断基準

そもそも適応障害とは？

適応障害とは、ストレスが原因で心身に不調が起きる疾患です。

適応障害とよく似た症状の疾患にうつ病があります。

両者の違いは、原因が明確かどうかです。

うつ病は発症の要因がはっきりわからないこともありますが、適応障害は原因となるストレスを特定できます。

そのため、発症の原因となっているストレスから離れると、症状が改善されるケースが多いです。

適応障害で退職するのは逃げではない理由

適応障害で退職を考えている方のなかには

「適応障害で退職するのは逃げだと思われるのかな...」

と不安に思う方もいるでしょう。

結論、適応障害で退職するのは逃げではありません。

自分の健康を守るための賢明な判断だからです。

適応障害はれっきとした病気であり、インフルエンザと同様に休養・治療が必要です。

休養・治療に専念しないで無理して働き続けると、症状が悪化するリスクが高くなります。

そのため「退職して休養・治療するのは逃げなのかな...？」と思う必要はありません。

適応障害で退職するのは逃げといわれる理由

「なぜ適応障害で退職するのが逃げといわれるの？」

結論、適応障害で退職するのが逃げといわれる理由は、以下のとおりです。

ひとつずつ詳細を解説します。

適応障害への理解がないから

障害に対する理解がないため、退職を逃げと感じてしまう方もいます。

近年では、適応障害を公表する有名人もいるので、以前と比べると認知度は高まっています。

しかし、適応障害は骨折や風邪のように目に見える病気ではないので「甘えているだけでは？」と誤解してしまう方も珍しくないでしょう。

退職自体を悪と考えている方もいるから

適応障害の有無に関係なく、退職に対してマイナスイメージをもっている方の場合、辞めるのは逃げと感じるのも無理はありません。

現代では、転職が当たり前の時代になりつつあります。

とはいえ、なかには退職をネガティブにとらえている方もまだまだ多いです。

退職に対する固定観念が「辞めるのは逃げ」「甘えている」との価値観につながっていると考えられます。

辞めたくても退職できず嫉妬しているから

辞めたくても退職できない方が嫉妬心で「退職は逃げ」と感じているだけのケースもあります。

退職しようとすると、「自分は我慢して続けているのに、辞めるなんてずるい...」と感じた方から不満をぶつけられることもあるでしょう。

しかし、あくまでも健康第一なので、周囲からどう思われるかは過度に気にする必要はありません。

どうしても心身の状態が悪い場合は、退職を検討してみてください。

適応障害で退職を考えている方が辞める前にとるべき行動

適応障害で退職を考えている方が辞める前にとるべき行動は、以下のとおりです。

いきなり退職して後悔するのを避けるために、上記のステップに沿って必要な行動を取りましょう。

記事を参考にしながら、本当に退職したほうがいいのかどうか慎重に判断してみてください。

医師の診察を受ける

心身の不調で業務に支障が出ている場合は、まず医師の診察を受けましょう。

適切な対処法をアドバイスしてもらえるからです。

たとえば、現在の症状から投薬治療や休職の必要性を客観的に判断してもらえます。

自力で適応障害を治そうとすると、間違った対処法でかえって症状が悪化する可能性もあり得ます。

そのため、メンタル不調の専門家である心療内科や精神科の医師を頼りましょう。

上司や人事担当者に相談する

退職を決断する前に、上司や人事担当者に相談するのも選択肢のひとつです。

ストレスなく働けるよう、必要な配慮をしてくれる可能性があります。

実際、病気に対して理解のある上司がいる場合、以下のように部署を異動してもらえることもあり得るでしょう。

僕は、同じチームにいつも愚痴・不満を言う人がいて、適応障害になった。最初は我慢してたけど、上司に相談した。「こういう所が苦手で、精神的に辛いです」と。理解のある上司で、配置を変えてくれた。僕が興味ある仕事ができるようデメリットがないように、僕を別のチームに異動させてくれた。

— 吉田卵白 (@yoshidaranpaku) October 24, 2023

また、上司に相談して仕事量を減らしてもらい、心身の負担が軽くなる方もいます。

そのため、いきなり辞めてしまうのではなく、まずは上司や人事担当者に相談することをおすすめします。

相談する際は、医師の診断書があるとスムーズに話が進みやすいでしょう。

休職も検討する

上司や人事担当者に相談しても問題が解決できそうにない場合は、休職も検討してみてください。

同じ環境で無理して働き続けると、症状が悪化する可能性があります。

休職すれば治療に専念できるのはもちろん、今後について考える時間を確保できます。

また、適応障害による休職では傷病手当金を受給できる場合があるため、生活の負担を抑えながら療養に励むことも可能です。

焦って退職を決断して後悔しないか心配な方は、休職を視野に入れましょう。

会社によって休職制度の有無は異なるので、事前に就業規則で確かめておくことをおすすめします。

転職活動を始める

在職中に可能な範囲で転職活動を始めておきましょう。

退職してから転職活動を始めると、なかなか内定が出ない場合にブランクができてしまいます。

生活が苦しくなったり、転職を焦って合わない会社に入って症状が再発したりするリスクも考えられます。

そのため、退職する前に転職活動を少しずつ始めておくのがおすすめです。

しかし、心身の状態が悪い場合は無理せずに療養に専念しましょう。

関連記事：適応障害でも転職するには｜成功のためのポイント5つとおすすめ転職方法

適応障害で退職する際におさえておきたいポイント

休職しても状況が変わらない場合には、退職を検討してもOKです。

ですが、実際に退職する際には、自分で辞める意思を伝えて手続きを進める必要があるため、疑問点がたくさん出てくると思います。

そこで、適応障害で退職する際におさえておきたいポイントをまとめました。

それではひとつずつ解説します。

関連記事：適応障害で退職する流れと受けられる支援制度

事前に就業規則を確認する

適応障害で退職する際には、事前に就業規則を確認しましょう。

会社によって退職できるまでの期間が異なるからです。

なかには「3ヶ月前までに退職の意思を伝えること」と規定されている場合もあります。

ちなみに、民法627条第1項では以下のように定められています。

民法627条1項「当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。」

引用：民法627条1項｜e-Gov法令検索

つまり、退職の意思表示から2週間で辞めることが可能です。

しかし、円満退職を目指すのであれば就業規則に従うのが望ましいでしょう。

そのため、事前に退職規定を確認しておくことをおすすめします。

直属の上司に退職を伝える

退職する際は、まず直属の上司に伝えましょう。

先に同僚や他の上司に伝えてしまうと直属の上司が「聞いていない！」となり、トラブルになることがあるからです。

事前に30分ほど時間を取ってもらい、会議室のように周囲に人がいない場所で退職を伝えてください。

退職を決めている際は「退職します」とはっきり伝えるのがコツです。

「退職しようと思うのですが...」だと相談になってしまい、引き止めにあう可能性があります。

そのため、「辞めます」のように決定事項として伝えましょう。

関連記事：理想の退職理由の伝え方と例文

自力で辞めるのが難しい場合は退職代行サービスを利用する

自力で辞めるのが難しい方は、退職代行サービスを利用することも視野に入れてみてください。

退職代行サービスに依頼すれば、労働者本人に代わって担当者が会社に辞める意思を伝えてくれます。

早ければ依頼した当日から出社することなく退職することも可能です。

数万円の料金はかかりますが、会社とのやり取りを代行してもらえるため、メンタルをすり減らさずに済むメリットがあります。

一刻も早く会社を離れて休養したい場合は、利用を考えてみても良いでしょう。

以下の記事でおすすめの退職代行サービスをまとめているので、あわせてチェックしてみてください。

関連記事：退職代行サービスの比較と選び方

実際に適応障害で退職した方の体験談

ここでは、実際に適応障害で退職した方の体験談を紹介します。

このように、適応障害で退職するのは逃げではなく、むしろ新しい道に進むきっかけになることもあります。

今後の進路選択の参考にしてみてください。

適応障害で退職した後にやるべきこと

適応障害で退職を考えている方のなかには、辞めた後のことが気になる方も多いと思います。

そこで、適応障害で退職した後にやるべきことをまとめました。

記事を参考に、適切なアクションを起こしましょう。

治療に専念する

症状が重い場合は、無理せずに治療に専念することをおすすめします。

なかには「早く働かないと...」と焦ってしまう方もいるかもしれません。

しかし、再就職を焦ってしまうと、体調が悪化したり、転職先を妥協してしまったりする可能性があります。

そのため、まずは治療に専念しましょう。

自分では治ったと思っても、状態が万全ではないケースも考えられます。

定期的に医師の診察を受け、アドバイスを受けながら回復に努めるようにしてください。

健康的な生活を送る

会社を辞めた後も、健康的な生活をするように意識しましょう。

生活リズムが乱れると、症状の悪化につながる可能性があるからです。

たとえば、暴飲暴食や運動不足でストレスがたまり、気分の落ち込み・イライラなどのメンタル不調が出ることもあります。

そのため、以下のポイントを踏まえ、健康的な生活を送るよう心がけてください。

社会保険の切り替え手続きをする

社会保険の切り替え手続きも忘れずにおこないましょう。

国民健康保険への切り替え・国民年金への加入いずれも、最寄りの市役所で手続きが可能です。

手続きは退職日の翌日から原則14日以内なので、早めに手続きすることをおすすめします。

ちなみに、国民健康保険に加入する際は、健康保険資格喪失証明書やマイナンバーカードなどが必要です。

また、厚生年金から国民年金に切り替える場合は、年金手帳または基礎年金番号通知書、離職票を持参しましょう。

必要に応じて支援制度を活用する

必要に応じて、支援制度を活用することも視野に入れてみてください。

生活費や医療費の負担を軽減できる可能性があるからです。

たとえば、退職後に失業保険を受給すれば、お金の心配を減らしつつ、転職活動に集中できるでしょう。

このように、支援制度を活用することも方法のひとつです。

適応障害で退職した後に利用できる経済的な支援制度は後述しているので、このまま読み進めてみてください。

適応障害で退職した後に利用できる経済的な支援制度

適応障害で退職した後に利用できる経済的な支援制度は、以下のとおりです。

各制度の概要や利用するメリットをまとめています。

それではひとつずつ見ていきましょう。

失業保険

失業保険とは、仕事を辞めてから再就職するまでの生活を支援する目的で設けられている制度です。

在職中の給料の5〜8割程度を最長360日間まで受給できます。

雇用保険に一定期間加入しており、働く意思と能力がある方が受給対象です。

しかし、適応障害で働けない場合は受給期間を延長できるため、働ける状態になってからでも失業保険を受け取れます。

受給を希望する方は、離職票やマイナンバーカードなどの必要書類を持参して、ハローワークで求職の申し込みをおこないましょう。

申請手続きが難しい場合は、『失業保険サポート』を活用することも方法のひとつです。

傷病手当金

傷病手当金は、業務外の病気やケガで働けなくなった場合に、健康保険から支給される給付金です。

本来、在職中の方が対象ですが、条件を満たせば退職後も継続して受給できます。

具体的な条件は以下のとおりです。

傷病手当金を受給したい方は、まず医師から診断書を発行してもらいましょう。

診断書を受け取ったら、傷病手当金支給申請書などの必要書類と共に加入している健康保険組合に提出してください。

生活保護

適応障害で退職したものの、どうしても生活が苦しい場合は生活保護の受給を検討しましょう。

生活保護は、生活に困窮している方が最低限の生活を送れるよう支援する制度です。

申請が通れば、生活費や家賃、教育費などの費用の一部を負担してもらえます。

受給するには、収入や資産の要件を満たさなければなりません。

生活保護の受給を希望する方は、居住の地域を管轄する福祉事務所に申請書を提出しましょう。

労災保険

仕事が原因で適応障害を発症した場合は、労災保険を受給できる可能性があります。

申請が通れば、長期にわたって治療や休業に対する補償を受けられます。

認定までに半年以上かかる場合もありますが、受給できればお金の心配なく療養に専念できるでしょう。

労災保険を受給したい場合は、以下の手順に沿って手続きを進めてみてください。

自立支援医療制度（精神通院医療）

自立支援医療制度（精神通院医療）は、適応障害を含む精神疾患で治療を続ける必要がある方を対象にした制度です。

通常であれば、医療費の自己負担は3割ですが、自立支援医療制度なら1割で済みます。

高額な治療費でお金に困っている方は、利用を検討してみてください。

制度を利用したい方は、居住の市区町村の窓口に申請書や医師の診断書などを持参して手続きを進めましょう。

精神障害者保健福祉手帳（障害者手帳）

適応障害だけではなく、統合失調症など他の精神疾患を併発している場合、精神障害者保健福祉手帳を取得できる可能性があります。

障害者手帳を取得すれば、税控除や公共交通機関の割引を受けられる点がメリットです。

また、企業の障害者雇用枠での就職も可能になります。

法律により、企業には障害のある方に対する合理的配慮の提供が義務付けられています。

そのため、一般枠と比べると障害に対する配慮を受けやすいでしょう。

交付を希望する方は、申請書や医師の診断書などの必要書類を揃えて、居住の市区町村の窓口で手続きしてください。

適応障害で退職を考えている方によくある質問

ここでは、適応障害で退職を考えている方によくある質問に回答します。

適応障害での退職にあたって疑問や悩みがある方は、チェックしてみてください。

適応障害を理由に即日退職できる？

適応障害を理由に即日退職することは可能です。

通常であれば、民法627条1項の規定により、辞める意思を伝えてから退職までには最低でも2週間はかかります。

しかし、民法628条によると、病気や介護などのやむを得ない事情がある場合は、双方の合意に基づいて即日退職が可能です。

ただし、円満退職を目指すのであれば、就業規則に従うことをおすすめします。

どうしても即日退職したい場合や、自力で即日退職を依頼するのが難しい場合は、退職代行サービスの利用を検討してみましょう。

適応障害で退職するデメリットは？

適応障害で退職すると収入がなくなるので、経済的な負担が大きくなります。

また、退職してから転職活動を始める場合、次の職場がなかなか決まらないとブランクができてしまいます。

ブランクができると余計に転職で不利になったり、再就職を焦って会社を妥協してしまったりすることもあり得るでしょう。

一方、退職せずに働き続けると症状が悪化する可能性があるので、どうしてもつらい場合は退職を検討してもOKです。

適応障害で退職する場合は自己都合退職になる？

適応障害で退職する場合は、基本的に自己都合退職になります。

ただし、自己都合退職でも、場合によっては特定理由離職者として扱われる可能性があります。

特定理由離職者であれば、給付制限期間を経ずに失業保険を受給できる点がメリットです。

特定理由離職者として扱われるには、医師の診察を受けて、診断書を発行してもらいましょう。

まとめ

適応障害で退職するのは決して逃げではありません。

周りの批判は気にせずに自分の心身の状態と向き合いながら、退職するかどうか判断しましょう。

場合によっては、上司に相談して仕事量を減らしてもらったり、部署を変えてもらったりすれば、ストレスなく働けるようになるかもしれません。

また、休職して治療に専念することで、今までのように働ける可能性もあります。

いきなり退職を決めるのではなく、さまざまな選択肢を視野に入れてみてください。

それでも状況が変わらないときに退職を考えればOKです。

退職は今後の生活やキャリアを左右する重要な決断なので、慎重に判断しましょう。

どうしても今すぐに職場を離れたい場合は、退職代行サービスを利用して辞めることも考えてみてください。